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  • 韓国、1人・非婚社会拡散…変わりゆく日常生活

  • 社会・文化 2019年03月26日 11:47
  • 単身世帯の増加と非婚・ウェルネス(ウェルビーイングとフィットネスの合成語)トレンドが韓国内の街の看板風景を変えている。国税庁が韓国国民の日常生活と密接に関連した品目を取り扱う100業種を選んだ「100大業種事業者現況」を分析した結果だ。

    25日、これによると、2014年9月と比較して、昨年9月現在で最も高い比率で増えた業種はヨガ・卓球場・テニス場のような「スポーツ施設運営業」だ。2014年2132カ所から昨年6465カ所へと、4年間で3倍に増えた。皮膚管理業(82.4%)、ジム(51.5%)も増加率の高い業種10位圏に入った。

    平均寿命が次第に伸びて生活の質が向上しながら、健康・美容・スポーツに対する関心がそれだけ高まったものと分析される。趣味生活と関連した業種でも人々が比較的財布の紐を緩めていたことが分かった。旅行を楽しむ人々が増えたことを受けて増加率2位はペンション・ゲストハウス(130.4%)だった。旅行会社、自転車販売店、スポーツ教育機関なども2桁成長を遂げている。

    反面、たばこ屋は最近の禁煙の雰囲気によって4年間で1万9178カ所から1万3790カ所へ28.1%も減って、最も減少率の高い業種3位を占めた。飲酒・会食文化が減って簡易酒屋(-19.3%)やビアホール専門店(-14.9%)も減少率上位10位圏に入った。

    一人暮らし世帯が増えた影響で伴侶動物に対する関心は高まった。愛玩用品店が102.6%増えた7576カ所で3位を占め、動物病院も16%増加した。一人で手軽に利用できるコンビニエンスストアやファーストフード店もそれぞれ43.3%、29.6%増えたことが集計された。

    情報技術(IT)の発達も業種地図を変えている。ネットショッピングが活性化しながら、通信販売業は4年間で46.3%も増え、増加率8位を記録した。化粧品・服・靴屋・文具店など伝統的なオフライン売り場の数が減ったこととは対照的だ。家電製品販売店は減少した反面、家電製品修理店は68.68%も増えて増加率7位を記録したのもこのような影響を受けたものと分析される。

    非婚文化が拡散しながら結婚・出産関連事業場が減ったのも目を引く変化だ。結婚式場(-17.5%)・結婚相談所(-11.9%)が減少率10位圏に入った。

    産婦人科も3.1%減った。診療科目別13種類の病院・医院のうち、事業者数が減ったのは産婦人科だけだ。非婚・晩婚が少子化につながりながら産婦人科に向かう女性が減った影響だと分析される。激しい競争と社会葛藤などで精神的な疲労に苦しめられる人が増えて、神経精神科が25.8%も増えたこととは対照的だ。

    一方、事業体数が最も高い比率で減ったのは構内食堂(-31.6%)だった。企業が費用削減のために以前運営していた食堂を閉鎖したためとみることができる。互いに代替できる性格の業種の中では明暗が分かれた。室内スクリーンゴルフ(63.1%)が全国各地にできる間、室外ゴルフ練習場(-30.1%)は看板を下ろした。男性の訪問が増えて美容室(17.9%)は増加したが、理髪店(-8.7%)は減った。

    韓国流通学会副会長のチョン・ヨンスン氏〔檀国(タングク)大学経営学部教授〕は「少子化などに伴う社会像の変化の中で、個性があり意味ある消費を追求する若者層が新たな消費トレンドを主導しながら商圏が変わり続けている」とし「このような変化のスピードはさらに速まり、その幅も大きくなるだろう」と予想した。