ソウルＧ２０、「最上位経済フォーラム」地位固めなるか

【ソウル３日聯合ニュース】１１～１２日にソウルで開かれる２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会合（金融サミット）が、世界最上位の経済フォーラムとしてのＧ２０の地位を固められるかが注目を集めている。

ことしは世界経済を振り返り、今後の経済秩序をつかんでいく時期に当たり、状況的にも、通貨安競争などの懸案をめぐり各国が対立している局面で開かれるためだ。Ｇ２０の「まとめ役」としての能力を測る場となるソウル・サミットの結果は、Ｇ２０の地位だけでなく、世界経済にも大きな影響を与えることになる。

Ｇ２０はＧ８（Ｇ７とロシア）と韓国、中国、インド、ブラジル、インドネシア、オーストラリア、メキシコ、アルゼンチン、南アフリカ共和国、サウジアラビア、トルコの１１カ国と欧州連合（ＥＵ）議長国で構成される。アジア諸国の通貨危機を機に、国際金融市場の安定に向けた協議体が必要だとの声が高まり、１９９９年に財務相・中央銀行総裁会議が初開催された。

その後、２００８年のリーマン・ブラザーズ破たんに端を発した金融危機を受け、首脳会合（サミット）が誕生。その根底には、Ｇ７だけで危機を乗り切るには世界経済の勢力図があまりにも大きく変わったとの認識がある。

Ｇ２０サミットは、最初は危機克服に向けた一時的な会合だとの見方も少なくなかったが、昨年９月には国際経済協力の最上位フォーラムとして定例化の道に差し掛かった。２００８年１１月の第１回サミットと昨年４月の第２回サミットでは危機克服に向けた財政協力が話し合われたのに対し、同年９月の第３回サミットでは出口戦略が、ことし６月の第４回サミットでは財政赤字が議題の中心となった。

過去４回が比較的順調だったとすれば、ソウルでの第５回サミットはそれまでと異なる環境に直面している。以前は金融危機や財政危機を受け協力の声を高める場だったが、今回は通貨安競争を通じ景気回復期での「国益争い」が表面化しているためだ。

自国の通貨を輸出に有利な安値に誘導する通貨安競争は、Ｇ２０がかつて経験し得なかった難題だ。そのため、Ｇ２０ソウル・サミットでは通貨問題が火種となり、ともすれば一触即発の状況になる可能性も捨てきれない。

ただ、先月に慶尚北道・慶州で開かれたＧ２０財務相・中央銀行総裁会議では、この問題を一時的に封じ、難局を切り抜ける基盤を築いただけに、現状ではやや楽観的な見方が優勢になりつつある。

サミットで問題解決能力を発揮し、その突破力を認められれば、Ｇ２０は名実ともに世界最上位の経済フォーラムとして根を下ろせるものと見込まれる。

今回のサミットでは、リーマン・ブラザーズ破たんの直接的原因に対する処方となる金融健全性規制が完成し、国際通貨基金（ＩＭＦ）の出資比率見直しが進展するだけでなく、途上国や新興国の通貨危機懸念を軽減できる国際金融セーフティーネットも、相当な前進が予想される。

特に、韓国が主導する国際金融セーフティーネット・開発議題は、Ｇ２０の外枠を他の途上国にまで広げられることから、Ｇ２０の地位強化、制度化を促すものと期待される。