外国人の専門職人材、‘三重苦’のため韓国を離れる

国内居住外国人１２０万人（今年７月、１２２万９４６１人）時代だ。 韓国で就職した外国人だけで昨年５５万人を超えた。 しかしこのうち教授や研究・技術指導などのために来た専門職人材の数は今年７月現在、約４万４０００人にすぎない。 外国人全体の４％にもならない。 それも専門職人材のうち半分の２万２０００人が英語講師だ。

専門家らは「冷静に見て韓国は外国人の人材が冒険をするほど魅力的な場ではない」と話す。 大きな障害は英語の疎通と子どもの教育問題だ。 活発に能力を発揮するには話が通じず、子どもの学校を心配して気楽に過ごせないからだ。 あるヘッドハンティング会社の常務は「専門職従事者は、韓国は３－４年働いた後により良い場所に移るためのステップにはならないと考えているようだ」と指摘した。

大きな決心をして韓国に来た人たちも悩みが多い。 ＬＳニッコー銅精錬のインド人研究員は年２０００万ウォン（約１５０万円）にのぼる外国人学校の学費が負担となり、妻と娘をインドに帰らせた。

昨年２学期にソウル大社会福祉学科に赴任したマリー・デサイ教授はわずか９カ月でインドに帰国した。 デサイ教授は「英語が通じず図書館で資料を探したり、学生の成績を入力することさえも難しかった」と語った。 複雑なビザ発給手続きも問題だ。 ある米国人は「韓国企業２社から勧誘があったが、ビザを受けるのが難しく、結局は断った」と述べた。

こうした問題点は企業文化と社会環境が同時に変わってこそ解決する見通しだ。 マーサーコリアのパク・ヒョンチョル代表は「英語インフラなど勤務環境が十分でないにもかかわらず、採用しておいて２－３年以内に成果が出なければ契約を解約する大企業が多い」と指摘した。 ＮＣソフトの金沢辰（キム・テクジン）代表は「外国の技術を取り入れてその国の市場を把握するには外国人優秀人材の拡充が必要だ。個別企業の努力も重要だが、外国人公立学校など社会システムが用意されなければならない」と強調した。