消えた「免税タバコ」… 軍将兵喫煙率５０％以下に

「花郎タバコの煙に消えた戦友」−−。

軍歌の中にも登場した軍部隊の免税タバコが今年初めから消えた。軍の将兵たちの喫煙率が５０％以下に減り、国防部がこれまで将兵たちに免税価格で提供してきたタバコ販売を中断したからだ。これによって現在はタバコを吸うためには市中価格と同じ値段を出してタバコを買わなければならない。

本紙が２７日に入手した国防部「禁煙運動関連資料」によると、昨年、韓国軍将兵たちの喫煙率は４９．７％だ。２００４年６３％に達した割合が５年間で大きく減ったものだ。将兵たちの喫煙の割合が５０％台以下に落ちたのは１９４８年創軍以来初めてだ。

国防部関係者は「喫煙が健康に有害だという理由で社会的に禁煙運動が展開される雰囲気に合わせ、軍部隊内でも禁煙運動が活発に行われ、喫煙人口が大幅に減った」とし「１９９５年論山訓練所訓練兵を対象に禁煙運動を行ったことを皮切りに軍の病院と軍部隊内に禁煙区域を拡大するなど国防部の禁煙運動が広がりを見せている」と話した。

国防部はこれまで将兵たちに韓国人参公社（ＫＴ＆Ｇ）からタバコを免税で購入して普及してきた。８１年までは月１５箱（１日半箱利用基準）の「花郎」（ファラン）タバコを将兵たちに直接配った。しかし非喫煙者を考慮してその後、免税タバコ１５箱にあたる現金を支給した。１人当たり月１５箱を購入できる金額を嗜好品費という名目で支給した。「花郎」に始まった将兵支給タバコは以後、銀河水（ウナス）、閑山島（ハンサンド）、白磁（ペクチャ）、松（ソル）、８８（パルパル）ライト、ディスなどに変わった。嗜好品費も上げた。

しかし国防部は免税タバコ普及が喫煙を助長するという指摘と全社会的に広がる禁煙運動によって将兵たちの健康増進のために禁煙運動を本格化した。これによって免税タバコ支給基準も変えた。月１５箱の免税タバコを購入できる費用は支払うが、将兵１人当たり購入限度を減らした。

カン・ソンフプ国防部保健政策課長（５７） は「将兵たちの喫煙率が減っているが、社会成人男子喫煙率に比べるといまだに高いのが現実」とし「禁煙政策を今後も奨励し、一般的な喫煙率水準に下げるのが目標だ」と述べた。昨年末、成人男子喫煙率は４０．９％だった。軍は年末４５％、来年には４０％に下げることを目標にしている。