東方神起−所属事務所、１回目の審理でお互いの立場を確認

東方神起（トンバンシンギ）のジェジュン（ヒーロー）・ユチョン（ミッキー）・ジュンス（シア）と所属事務所ＳＭエンターテイメントが２１日、専属契約効力停止仮処分申請に対する初めての法廷審理で、お互いの立場の違いを確認した。

今月初め報道資料で明らかにした双方の立場に変化がないうえ、主要争点をめぐる双方の立場の差が大きく、和解の可能性は低いとみられる。 双方は３週後の９月１１日までに裁判所に追加資料を提出することにした。

申請人である東方神起のメンバー３人の弁護を引き受けた世宗（セジョン）法務法人はこの日の審理で、「３人のメンバーが専属契約効力停止仮処分申請を出すことになった核心理由は１３年間の長期契約が持つ不当性」と強調した。

その理由として「東方神起のメンバーは専属契約を解除する場合、総投資金の３倍と収益の２倍に相当する違約金を負担しなければならず、契約に束縛されるしかない。 適切な金銭的報酬を受けられず、ＳＭ側にさまざまな方法で収益内容確認を要請したが、営業秘密として拒否され、証拠保全申請まですることになった」と説明した。

これに対しＳＭエンターテイメント側は「公正取引委員会（公取委）標準約款勧告事項にも歌手は７年と規定されておらず、海外活動歌手の場合、契約期間に制限がない例外条項をおいている。 アーティスト１人を育てるのに３−４年の投資期間が必要で、海外進出アーティストの場合、言語教育や現地投資費用など国内アーティストの２−３倍以上の投資金がかかることを考慮すれば、１３年契約は長くはない」と述べた。

続いて「０８年まで東方神起による売上高５００億ウォン（約４０億円）のうち２４４億ウォンは費用で、純収益２７４億ウォンのうち１１０億ウォンをメンバーに支給した。 ０９年２月まで計５回にわたり収益率分配などに関する専属契約書を修正し、６カ月ごとに収益精算資料を公開している。 この度にメンバーと親が立ち会って精算資料を確認し、サインしてきた」と明らかにした。

一方、ＳＭ側は「法的紛争になって切ないが、この事件をきっかけに東方神起のメンバーとの信頼関係を固めて飛躍できる契機にしたい」とした半面、３人のメンバーは「現在の契約条件のもとではメンバーの念願実現とは距離があり、ＳＭ側がこうした環境を作ってくれる可能性は低い。 ＳＭ出身のＳＨＩＮＨＷＡ（神話）のように所属事務所が異なってもグループを維持して活動する方法を考えなければならない時期」と強調した。