今年上半期の新生児、５．１％増…“双春年効果”か

赤ちゃんの産声が多く聞かれるようになった。

新生児数が最近１５カ月連続増えているのだ。特に今年上半期に生まれた新生児は昨年同期間より５．１％増えた。

１９９０年代中盤から６０万人台に落ち始めた新生児数はミレニアムベビーブームが起こった２０００年に増加を見せるも、昨年初めまで減り続けてきた。学界では昨年結婚した新婚夫婦が多く、政府の低出産高齢化対策が部分的に効果を発揮したものだと分析している。

◆低出産の鎖、解かれるか＝行政自治部住民登録ネットワークによれば今年の上半期に生まれた新生児数は２３万８８００余人と集計された。昨年同期間より１万１５００余人多かった。２００６年上半期には前年に比べて４４５７人増えた。行政自治部の住民登録付与時点を基準にした統計であり死亡や海外移住などは考慮されていない。

低出産高齢社会政策本部のキム・ヨンヒョン本部長は「前年同期間対比、新生児数が昨年４月から今年の６月まで１５カ月間ずっと増加している」とし「同じような増加傾向が続けば今年の新生児数は昨年より２万３０００人増えた４６万８０００余人になるものと見られる」とした。キム本部長は「２００５年１．０８から昨年１．１３と、辛うじて増加傾向に変わった出産率合計を１．２までもあげることができる」と付け加えた。

◆双春年効果？＝結婚すれば幸運が付くという双春年だった昨年、とりわけ多くの新婚夫婦が誕生した。結婚件数が２００５年より５．２％も増えた。そのとき結婚した夫婦が今年の上半期に出産した可能性がある。

昨年、分娩件数が最も多かった第一（チェイル）病院では今年の上半期５６０４人の妊婦が診察を受けにきた。昨年より８．６％増えた水準だ。このうち２人目以上の子供を生む妊婦は前年より１．６％増えるのにとどまった。初産である妊婦はおおよそ７％も増加した。このうち少なくない数が２００６年に結婚した夫婦である可能性があるという話だ。今年新生児が増えたことを双春年効果と見ることのできる事例だ。

したがって新生児増加が一時的現象である可能性もある。韓国保健社会研究員のイ・サムシク低出産政策チーム長は「出産率は◆妊娠可能な女性の数◆結婚が特別に多かった年なのか◆政策の変化がなかったか――などを考慮しなければならない」とし「１～２年の統計だけで大きな流れが変わったと見るのは早い」と指摘した。新生児が増えたのが双春年効果だと言っても出産率が急上昇すると期待するのは時期尚早だという分析だ。

福祉部の解釈は少し違う。福祉部は昨年から本格的に推進された“セロマジプラン２０１０（新しく迎える幸せな出産と老後）”など関連政策と国民の認識の変化などが少なくない影響を及ぼしたと分析する。キム本部長は「フランスなど外国のように新生児統計などをすぐに知らせることも出産奨励に役立つとみている」とし「今から専門家たちの助言をもらい、原因を正確に分析、政策に反映させる」と言った。

◆双春年＝旧暦基準で１年に立春が２度ある年をいう。昨年は、旧暦で２００６年１月２９日から２００７年２月１７日まで。７月に閠月があって１年が３８５日になり、立春（陽暦基準２月４日）が２度入った。その年に結婚すれば、縁起が良いという俗説がある。

キム・ジョンス記者

キム・ウナ記者