グループFIFTY FIFTYの専属契約訴訟が調停に…合意に達するか

グループＦＩＦＴＹ　ＦＩＦＴＹ（フィフティーフィフティー）と所属事務所であるＡＴＴＲＡＫＴ（アトラクト）の専属契約をめぐる紛争が調停手続きに入った。

１日、法曹界によると、ソウル中央地裁民事合意第５０部（パク・ボムソク部長判事）は前日、ＦＩＦＴＹ　ＦＩＦＴＹのメンバー４人がＡＴＴＲＡＫＴ　を相手取って起こした専属契約効力停止仮処分申請事件を調停に入ることにした。調停期日はまだ決まっていない。

調停は裁判所が判決よりは妥協を通じて双方の葛藤を円満に解決するのが望ましいと判断した時、これを誘導する手続きであり、もし調停が行われなければ裁判所が特定条件を提示した強制調停を行う。双方がこれを受け入れれば、確定判決と同じ効力が生じるが、一方でも受け入れなければ再び裁判手続きに戻る。

裁判所は先月５日、審問期日を開いて双方の立場を確認した後、このように決定した。

当時、ＦＩＦＴＹ　ＦＩＦＴＹ側の訴訟代理人は「所属事務所は充実した精算資料提供の義務と身体的・精神的な健康管理義務に反し、芸能活動の人的・物的資源を保有したり支援したりする能力が足りなかった」と主張した。

ＡＴＴＲＡＫＴ側代理人は「メンバーも全員同意した取引構造」として「売上額は意図的に漏れたのではなく、時間的差のために発生したもので、期限内に正して提出したため、精算義務を履行しなかったという主張は意味がない」と反論した。

昨年１１月にデビューしたＦＩＦＴＹ　ＦＩＦＴＹはシングルのタイトル曲『Ｃｕｐｉｄ』がＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）などを中心に流行し、米国ビルボードと英国オフィシャルチャートの上位入りを果たす成果を収め、「中小ドル（中小規模の事務所所属アイドル）の奇跡」と呼ばれた。

しかし６月、メンバー全員が所属事務所のＡＴＴＲＡＫＴを相手取って専属契約効力停止仮処分申請を出して争いが始まった。