大企業の負債比率、５年ぶり１００％超える

【ソウル５日聯合ニュース】世界的な景気低迷で企業の経営環境が急速に悪化しているなか、大企業の負債比率が５年ぶりに１００％を超え、財務健全性に赤信号がともった。これを受け、不況の長期化や流動性危機に備えた企業の現金確保の動きも激しさを増している。
　ビジネス情報ウェブサイトの財閥ドットコムや財界が５日に明らかにしたところによると、サムスン、現代自動車、現代重工業、ＬＧ、ＳＫ、錦湖アシアナ、ＧＳ、ハンファ、ロッテ、韓進の１０グループ上場系列会社（金融系列会社除く）の負債比率は、昨年末現在で平均１０１．９％だった。２００７年の８４．３％から２０ポイント近く上昇し、２００３年末に１１８．２％を記録して以来、５年ぶりに１００％を超えた。

　１０グループ系列会社の負債比率は通貨危機時に３００％を突破したが、政府の大胆な構造調整推進で低下を続け、２００４年末には９７．５％と、１００％を下回った。

　大宇証券のキム・ソンジュ投資戦略パート長は「全世界の景気低迷がいつ終わるか分からない状況のため、大企業の財務構造は当分の間悪化する可能性が高い」とし、企業の現金確保努力もますます激しくなるものと予測した。