韓国の大手企業、業務特化型ロボットに夢中

今月２６日午後、ソウル松坡区（ソンパグ）にあるロバートチキン直営店。店長のＡ氏（３１）がチキンを箱詰めする間、店長のそばでは「ロボットアーム」がデリバリー・アプリで入ってきた注文内訳をリアルタイムで認識した後、「１番セクション、チキンの調理始めます」と報告していた。続いて、手慣れた動きで衣がついたチキンをフライヤーに入れた。

骨なしチキンは６分、骨付きチキンは９分３０秒間、１秒の誤差なしに正確に揚げる。ここで、途中で３回ずつフライヤーバスケットを振るのが味の核心だ。

Ａ氏は「揚げ物がおいしくなるには調理の途中で振らなければならないが、注文が集中している時に人がやるのは非常に煩雑だ」とし、「ロボットは正確にマニュアルに従うため味が均質だ」と自慢した。オープンから６カ月経ったこの店で、ロボットは８５００羽あまりのチキンを揚げた。一日平均５０羽の割合だ。

Ａ氏はロボットと共に平日午後４時から１０時３０分まで、週末には１２時から１１時３０分まで週７日勤務する。アルバイトを雇用すれば最低時給（１時間当たり９６２０ウォン、約１０１８円）で計算しても週休手当てを含めて最低月２７２万ウォンかかる。しかし、斗山（トゥサン）ロボティクスで作ったこのロボットは、月１２０万ウォン（３年約定）でレンタルできる。Ａ氏は「もうロボットなしで一人で営業することは考えられない」と話した。

チキンロボット、シェフロボットのように日常業務を担当する「業務特化型ロボット」が急成長している。スタートアップや中堅・中小企業に続き、これまで産業用ロボットに注目してきた大企業が進出したためだ。需要も増えている。韓国科学技術情報研究院によると、２０２０年には３０１億ドル（現レートで約３兆９２２０億円）だった世界サービスロボット市場の規模は、昨年４３５億ドルまで拡大した。２０２６年には１０３３億ドルに拡大する見通しだ。

斗山ロボティクスは今年上半期、Ｆ＆Ｂシリーズロボットを披露する予定だ。新たに発売されるＦ＆Ｂシリーズは、米国衛生協会（ＮＳＦ）の認証を受け、海外進出の可能性が高い。ロボットアームは必要なモーションによって「ティーチング」過程を経るとコーヒーを淹れたり、ハンバーガーのパティを載せるなど活用分野も多様だ。

ＬＧエレクトロニクスも早くからサービス用ロボットに関心を示した。２０１７年に仁川（インチョン）空港で案内ロボットをテスト運営したのを皮切りに、２０１９年にはＣＪフードビルと手を組んでＶＩＰＳ登村（トゥンチョン）店で麺を茹でる「シェフボット」を披露した。ＣＪフードビル関係者は「昨年一年間、このロボットが作ったフォーは７万２０００皿余り」とし「材料を茹でて熱いスープを注ぐ業務なので従業員たちが敬遠していたが、ロボットを導入して効率を高めた」と話した。

ＬＧエレクトロニクスはこの他にもホテルや病院、レジデンス、飲食の分野で多様なサービスロボットを提供している。２７日に開かれた実績発表では「国内サービス用ロボットは最近３年間、年平均４２％の成長を見せた」とし、「各分野に合ったロボット基盤の無人自動化ソリューションを準備中」と述べた。

サムスン電子は今年、高齢者の運動を支援する機能の身に着ける「ＥＸ１」ロボットを発売する予定だ。サムスン電子の韓宗熙（ハン・ジョンヒ）副会長は今月初め、ＣＥＳ（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）２０２３で「ロボット事業は新成長動力として持続的に投資する計画」とし、「シニア・ケアなど補助器具ロボットをまず発売する」と述べた。

通信会社もロボット事業に積極的だ。ＫＴは独自開発したロボット統合プラットフォームを基盤にロボット販売だけでなく、設置、店舗コンサルティング、ネットワーク構築事業を進めている。ＳＫテレコムは斗山ロボティクスと、ＬＧユープラスはＬＧエレクトロニクスとそれぞれ協業している。