日本製パソコン、韓国市場でのシェア下落が顕著

【ソウル２日聯合ニュース】日本のパソコンメーカーの業績が韓国市場で顕著な右肩下がりの傾向を見せている。
　韓国ＩＤＣなど市場調査会社が２日に明らかにしたところによると、昨年第３四半期の国内パソコン市場で東芝、ソニー、富士通など日本のパソコンメーカーはそろって１けた台のシェアを記録するなど、不振にあえいでいる。日本メーカーの中で最も良かったのは東芝で、販売台数２万１５００台、シェア２．０％で７位だった。ソニーは１万６８５０台（シェア１．６％）で９位に、富士通は１万２０００台（１．１％）で上位１０位にも入らなかった。３メーカーを合わせてもシェアは４．７％にとどまった。

　一方、国内メーカーはサムスン電子が３６万２７３９台（３３．９％）、ＬＧ電子が１６万４９４３台（１５．４％）、三宝コンピューターが１２万７５００台（１１．９％）で、１～３位を占めた。これら主要３メーカーの合計シェアは６１．２％に達する。

　業界では、国内外のメーカーがネットブックなど低価格製品をはじめさまざまなラインアップを確保したのに比べ、日本メーカーは高価格製品だけにこだわりこうした結果を招いたと解釈している。また、円高で価格競争力が大幅に低下したことも業績不振の重要な要因に挙げられた。ある専門家は、「日本のメーカーが後れてネットブックなどを発売し製品のトレンドを追っているが、価格政策は依然として変わっていない。国内消費者の心理と市場状況に対する正確な分析がない限り、下落したシェアを再び引き上げることは簡単ではない」と指摘した。