毎日残業してもいつも通帳にはお金がないまま…「一生懸命生きていても借金だけ増える」韓国青年の悲鳴

＃．６年前、首都圏にある３年制専門大学新素材工学科を卒業したＡさん（３２）は就職難でも一生懸命働いた。だが、現在保有している資産は事実上「０」ウォンに近い。

卒業直後、Ａさんは仁川市（インチョンシ）にあるＨ公社で保安業務を担当する外注企業の正職員として就職した。１年６カ月ほど月給１８０万ウォンをもらっていたが、一緒に働いていた先輩社員が勤務怠慢で解雇され、本人も減給懲戒を受けた。月給が６カ月間２割減ったので退社を選んだ。

◆生計費に耐えられず債務不履行者に

その後、１年６カ月間失業者として過ごし、生計費に耐えられず債務不履行者になった。大学病院看護補助者として就職したが、勤務特性上、午前６時までに出勤しなければいけないため、月給（１４０万ウォン、約１４万円）の２０％以上をタクシー代に使った。

幸い、昨年６月松島（ソンド）新都市半導体部品企業に再就職した。週末・連休に同僚が休んでいる時も自発的に休日・延長勤務を要請するほど一生懸命働いて収入を得たという。周辺の評価が良いため、同じ地域の自動車用部品メーカーから一種のスカウト提案を受けた。だが、離職７カ月後に使用側が「仕事がない」として低年次社員を大量解雇した。Ａさんは「解雇３カ月で資産はゼロになった」とし「再びしん気楼のように資産が消えた」とため息をついた。

◆就職前にすでに「－１２００万ウォン」

＃．２０１７年ソウル４年制大学メディア学科に合格したＢさん（２５）は両親から経済的な援助をほとんど受けずに大学を卒業した。学資金を借りて登録料を納付し、１学期につき１５０万ウォンずつ韓国奨学財団で生活費を借りて家賃を充当した。大学校３学年時は「カカオバンク非常金融資」サービスを使って３００万ウォンを借りた。マイナス通帳開設要件を満たせなかったＢさんにはカードローンよりも有利な選択肢だった。

週末になると２日間１６時間カフェでアルバイト、休みの時には勤労奨学生として働いた。だが、昨年１２００万ウォンほどの借金を抱えて卒業した。貸与金をまず返済しなくてはという思いでひとまず中小企業に入社したが、ある大企業のインターン選考を通過した。中小企業を退社してインターンとして１カ月間勤務したが、正規職にはなれなかった。中小企業に通いながら加入していた青年明日チェウム（補填）共済は満期の２年を満たすことができず解約となった。

フリーランサーとしてアルバイトをかけもちしながら就職に再挑戦しようとしているＢさんは「月５～７万ウォン水準の地域加入者健康保険料を出すのも負担」としながら「残高が－１２００万ウォンではない０ウォンから社会生活を始めた友達がうらやましい」と話した。

◆深まる「負」の相続

このように周辺には一生懸命働いているにもかかわらず資産を集めることができない青年が多い。物価は上昇するのに初任給は停滞していて、「負の相続」現象が深まっているためだ。国務調整室は青年が直面している現実を綿密に分析して必要な政策を作っていく計画だ。

大邱（テグ）青年連帯銀行「ティディ厶」が昨年青年５２３人を対象に行った実態調査によると、青年が経済的困難を経験する理由のうち１位は解雇や仕事減少だった（２１．６％）。仕事がないという理由で解雇されたＡさんや、離職するために既存の職場を退社しなければならないＢさんの事例が代表的だ。

◆青年債務者の平均負債５０００万ウォン

問題はこの過程で増え続ける青年負債だ。２０１８年９９３万ウォン水準だった青年負債平均額は昨年１３２９万ウォンで３３．８％増加した。特に彼らの中で債務がない青年を除き、青年債務者が金融機関から借り入れた金額を集計したところ、２０１８年３００８万ウォンだった負債額が昨年５０１６万ウォンに２０００万ウォン以上増加した。

彼らのほとんどは金利の低い第一金融圏ではなく金利が高い第二金融圏を利用する。カード会社６３．４％、保険会社１４．９％、キャピタルの１０．９％順だ。銀行から借り入れを受けた人よりも借金が増えるスピードがはやいということだ。ティディムのチェ・ユリ理事長は「解雇など経済的被害を受けた青年は借入サービスを利用せざるをえなくなるが、所得が低く信用度が低いためやむを得ず第二金融圏から金を借りる場合が多い」と説明した。

そのため２０～３０代青年層の所得格差は拡大の一途だ。共に民主党の金会在（キム・フェジェ）議員室が統計庁家計金融福祉調査資料を分析した結果、経常所得下位２０％の年間所得は１９６８万ウォン（月１６４万ウォン）にとどまった。上位２０％の６分の１水準だ。

◆金融力量の強化を

一生懸命働いても資産はない青年層が資産を形成できる方法として、専門家はいわゆる「金融力量」強化を提案する。Ｗｅｃｏｎｏｍｙのイ・ヨンウン代表は「青年明日貯蓄口座と希望二倍青年通帳、そして青年明日チェウム共済は資産形成が難しい青年層が真っ先に当たってみるべき３種類」と紹介した。

保健福祉部が導入した青年明日貯蓄口座は経済的に難しい青年に元金を３倍に増やせる機会を提供している。月１０万ウォンを３年間積み立てれば満期時７２０万～１４４０万ウォンがもらえる。また、月の所得２５５万ウォン以下の青年加入者が１０万～１５万ウォンを希望二倍青年通帳でも貯蓄すれば、同じ期間ソウル市が同じ金額を積み立てて満期時に積立金の２倍と利子を受け取ることができる。

青年明日チェウム共済は中小・中堅企業青年に資産形成機会を提供する。中小・中堅企業事業主と勤労者が共同で積み立てた共済金に福利利子を加えて５年以上働いた勤労者に成果補償金を支給している。

◆青年の声を聞いて政策作る

国務調整室は青年たちが必要な政策を直接考えて政府に提案することができるように討論の場を用意した。「青年政策ＤＩＹプロジェクト：青年政策工作所」だ。２２日、青年資産形成をテーマに初めての討論会が開かれた。今後単身世帯などをテーマにさらに４回討論会が開かれる計画だ。最近の行事では従来の青年資産形成支援に対する問題点や改善方向などが扱われた。

匿名を求めたある青年は「両親から経済的支援を全く受けられずにいるのにもかかわらず（両親の）所得が政府が提示した基準より高いという理由で青年金融商品に加入できなかった」とし「政府の政策は『絵に書いた餅』」と話した。

実際、多くの「青年通帳」は加入条件が厳しい。青年が所属する世帯の所得が基準中位所得１００％以下（４人基準約５１２万ウォン）であり、世帯財産は３億５０００万ウォン（大都市基準）以下でなければならない。

また何とかシードマネーを集めたとしても安定した住居地を用意するには全く足りない。ＭＺ世代のための購読経済紙「ＵＰＰＩＴＹ」のパク・ジニョン代表は「青年の９７％が独立するには居住空間の分離が必要だと答えたが、このうち４２％はチョンセ・ウォルセ保証金が負担になって独立できなかった」と説明した。

これに対して国務調整室青年政策調整室のソン・ギョンウォン室長は「青年工作所は青年が直面した現実を手加減なしで聞く場所」とし「青年の意見が政策に反映されるように後押ししたい」と述べた。