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孤独が日常になった韓国…解決も「一人」で

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自ら選択した孤独は思索の機会と自由、解放感を与えたりする。しかし社会的・経済的にやむを得ず孤立して感じる孤独は全く違う問題だ。こうした状態が長くなればうつ病になり身体的にも良くないため、決して軽視できないというのが専門家らの共通した意見だ。

◆韓国人の87.7% 「私たちの社会は孤独」

韓国人の孤独が深刻な水準であることが分かった。市場調査会社エムブレーンのトレンドモニターによると、韓国成人の87.7%が「社会全般的に孤独を感じる人が多い」と答えた。今回の調査は4月27日から3日間、全国満19-59歳を対象に実施された。

韓国人は自分の年齢帯が特に孤独だと考えている。孤独が高齢者など特定の世代に限られた問題でないことを表している。特に20代、30代と単身世帯は10人のうち6人以上が孤独を感じていると答えた。

孤独を感じる理由はさまざまだが、「経済的な余裕の不足」(37.7%)が主な原因として表れた。特に男性と自身が社会的に下層に属するという人の中に、経済的な理由で孤独を感じるケースが多かった。続いて「いつでも会える人がいない」(34.4%)、「周囲に心を開く人がいない」(33.3%)、「他の人の幸せな姿と比較して」(30.4%)、「世の中に自分一人だけがいるような感じ」(29.7%)、「将来の不確実性」(28.9%)などの回答が多かった。

◆インスタが孤独を深める?

興味深い点は若い世代であるほど「相対的剥奪感」のために孤独を感じている点だ。こうした回答は「20代」38.2%、「30代」32.2%、「40代」25%、「50代」23.6%の順だった。調査をしたトレンドモニターは「若い世代の場合、フェイスブックやインスタグラムなどのSNS(ソーシャルネットワークサービス)に掲載された他人の掲示物により直接・間接的な剥奪感を感じるようになったとみられる」と分析した。

これに関連し、20・30代は新型コロナのため「家で過ごす時間が増えて孤独を感じる」という回答が40代以上より多かった。また「否定的な感情表現が増えて強まった」という回答が30%前後で、40代(23.2%)と50代(21.6%)より高かった。

延世大のソン・インハン社会福祉学科教授は「新型コロナ期間の関係断絶、経済沈滞の中での競争と不平等、各自の生活に対する危機意識など多くの要因が孤独と疎外を深めている」と分析した。続いて「特に韓国は社会的信頼がOECD(経済協力開発機構)国家のうち最も低い方」とし「個人が困難に直面した場合は共同体への所属感やと安心を感じにくく、疎外感がさらに強まる」と説明した。

◆孤独も一人で解決

韓国人は日常生活の孤独を「個人活動」で解消していた。孤独解消法は「テレビ視聴」が44.7%で最も多く、「就寝」(35.5%)、「音楽鑑賞」(35.3%)、「飲食」(34.4%)、「映画鑑賞」(31.9%)、「散歩」(30.6%)などだった。新型コロナ事態が長期化し、社会全般的な関係が弱まったと分析される。実際、年齢を問わず10人のうち7人は新型コロナ状況が終われば「人に会って飲食・会話をしたい」と答えた。デジタルに慣れ親しんでいる20代(58.8%)、30代(60.8%)さえもオンラインよりも「オフライン」で接することを望んだ。

一方で実際に会うことに対しても心的な障害を感じている。新型コロナで孤独な状態が長く続き、非対面文化が広まった影響と解釈される。調査の結果「人に会ってもどんな話をすればよいのか分からない」(20代=45%、30代=40.8%、40代=38.8%、50代=26%)、「対面での意思疎通に怖さを感じる時がある」(20代=42.4%、30代=45.2%、40代=38.8%、50代=24%)、「カフェなどでの対面注文に慣れない」(20代=24%、30代=22.4%、40代=20%、50代=14%)などだった。

◆英国・日本では「孤独・孤立担当大臣」誕生

専門家らは孤独の問題を社会レベルで扱うべきだと強調する。実際、英国は2018年1月、世界で初めて孤独問題担当大臣(Minister for Loneliness)を新設し、社会体育部長官兼職として任命した。孤独を減らすことが医療費、交通事故と犯罪、極端な選択を減らすことに直結すると判断したのだ。

日本でも新型コロナ以降、極端な選択をする人が急増する中、昨年2月に「孤独・孤立担当大臣」を任命し、内閣官房に孤独・孤立対策室を設置した。国家の責任の下で孤独に放置された人たちを本格的に支援するという意志だ。今回のアンケート調査でも回答者の68.3%が孤独問題解決のために「国の役割が必要」という点に同意した。

韓国政府は昨年から「孤独死予防法」を制定し、5年ごとに基本計画を樹立して施行することにした。これを受け、今年から保健福祉部が実態調査をする計画だ。ソン・インハン教授は「孤独は社会共同体を崩壊させる社会的伝染性を持つため、一つの面だけを見るのではなく包括的に把握しなければいけない」とし「孤独問題に根本的に対応するには部処全体レベルで具体的な対策を講じる必要がある」と助言した。
COPYRIGHTⓒ 中央日報日本語版  2022年07月02日 12:49
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