ＢＴＳの兵役問題　所属事務所「国会は早期に結論を」

【ソウル聯合ニュース】韓国人気グループのＢＴＳ（防弾少年団）の兵役問題について、所属先の芸能事務所ＨＹＢＥ（ハイブ）が国会に対し早期に結論を出すよう求めた。

現在、韓国の国会ではＢＴＳをはじめ大きな功績を残した大衆文化芸術者に対し、芸術・スポーツ要員として代替服務を認める内容の兵役法改正案の審議が進められている。

　ＢＴＳが公演を行った米ラスベガスで９日（現地時間）に記者会見を行ったＨＹＢＥのコミュニケーション総括（ＣＣＯ）のイ・ジンヒョン氏は「ＢＴＳの兵役問題について今国会で結論が出ることを望む」と訴えた。

　イ氏はＢＴＳのメンバーが国防の義務を果たす意向に変わりはないとしたうえで、兵役問題に関しては「事務所に一任している状態」と述べた。２０２０年以降、兵役制度が少しずつ変化していることに触れたうえで、兵役法改正案が国会に提出されてからは会社に兵役に関する判断を委ねたと説明した。

　同氏は「ここ数年間、兵役制度が変わるとともに、変更点がいつから適用されるか不透明なこともありアーティストを苦しめてきた」として韓国社会にとってもアーティストにとっても有益になる制度になるよう求めた。

　そのうえで、今国会で結論が出ず、今年後半に審議が持ち越しになった場合は不確実性が増してアーティストを苦しめることになると早期の決着を改めて訴えた。

　イ氏はＢＴＳが受賞は逃したもののグラミー賞に２年連続でノミネートされたことにも言及しながら、音楽的にも影響力の面でもさらに成長するだろうと述べながら「ＢＴＳというアーティストがどこまで成長するか見たく、共に歩みたい」と力をこめた。