韓国特有の「房と夜」文化の没落…カラオケボックス2600軒、居酒屋１万軒消えた

新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の拡散以降、２年余りにわたって社会的距離確保という防疫措置が続き、韓国自営業界では強制構造調整の風が吹き荒れている。衰退が目立つのは、カラオケボックス（カラオケ房）や韓国式ネットカフェ（ＰＣ房）など「房」や「夜」といった韓国特有の文化だ。

３日、韓国国税庁が１００大生活業種統計を分析した結果、昨年１１月カラオケボックスは２万７７７９軒で、２０１９年１１月（３万４２１軒）より２６４２軒（９．５％）減少した。比較時点の２０１９年末は新型コロナが発生する直前だ。この期間、ネットカフェは１０．５％、読書室は４．２％減少した。これらはすべて比較的狭いスペースを意味する「房」という、韓国特有の文化が占めていたところだ。

ソウル麻浦区（マポグ）で１０年間カラオケボックスを経営しているイさん（５７）は「廃業申告をしていないだけで、事実上閉店状態。地域にあるカラオケボックスのうち１５％が新型コロナ以降に廃業した」とし「飲み会の２次会や３次会で来る客がほとんどだったため、請託禁止法やワーク・ライフ・バランスの風潮が売上に『ジャブ』を入れ、新型コロナで『Ｋ．Ｏ』された格好」と話した。

ネットカフェやカラオケボックスは共に特定の空間でグループの親睦を深める目的に訪れる。読書室は閉鎖的な空間で、グループ以外の人と接触する可能性があるという点でネットカフェと類似点がある。読書室は開放型の空間にコーヒーショップのような形で運営するスタディカフェに置き換わっている。また主に都心に位置し、恋人や友達が集まる場所として利用されてもいたモーテルは２年前に比べて７．５％減った。

「夜」文化の象徴ともいえるアルコールを販売する簡易酒店やＨＯＦ（韓国式ビヤホール）の廃業はさらに多い。簡易酒店は２年間で３６９５軒（３３．８％）減って１００業種のうち減少幅が最も大きかった。簡易酒店は焼酎房のような居酒屋を意味する。同期間２５％消えたＨＯＦ専門店はこれに次ぐ。国税庁は別途統計を取っていないが、遊興飲食店の減少傾向はさらに激しいものとみられる。

一方では完全に個人的な空間で食事することを好む現象が現れた。たとえば個別ルーム形態が普遍的な和食専門店はこの期間に１万８１６５軒から２万１７０軒に増えた。増加率１１％で、同期間韓国料理専門店（４．５％）、粉食専門店（２．４％）とは倍以上の開きがある。

このような変化を単に新型コロナの影響ばかりとは見ることができないという診断もある。「房」「夜」という韓国式文化が以前から衰退し始め、コロナがこの時期を操り上げたという解釈だ。新型コロナ前にも仕事と生活のバランスを意味する「ワーク・ライフ・バランス」ブームが吹き、退勤後の会食や集まりは減少傾向にあった。新型コロナが非対面業務が拡大するきっかけになったように、夜・房文化の変化を早めたという分析だ。

中央（チュンアン）大学社会学科のイ・ビョンフン教授は「主消費層であるいわゆるＭＺ世代（１９８０年代初め～２０００年代初めに生まれた世代）による、集団や会社より個人を重視する文化が自営業の構造変化に影響を及ぼしたとみられる」とし「ここに政府の防疫措置が加わり、関連業種の衰退をさらに早めた」と説明した。

統計もこれを裏付けている。ネットカフェ・カラオケボックス・読書室などは新型コロナ以前から徐々に減少していた。ネットカフェは２０１８年１１月と２０１９年１１月の間に３．１％減ったほか、カラオケボックス（３．２％）や読書室（２．９％）・モーテル（２．１％）も減少した。最近２年と比較すると減少速度で大きな違いはあるが、傾向そのものは変わらないということだ。海外旅行に行けなくなった影響もあるが、家族単位の旅行需要の増加でペンションは１万１０８９軒（２０１８年）→１万３５４５軒（２０１９年）→１万９９４０軒（２０２１年）と増えた。モーテルとは対照的だ。