コロナで韓国の基礎学力が歴代最悪…男子生徒でより深刻

昨年、学力が基礎水準に達していない「基礎学力未達」生徒の比率が歴代最大だったことが分かった。特に数学は中・高校を通じてその比率が１３％を超えた。基礎学力未達生徒は、文在寅（ムン・ジェイン）政府発足後毎年増加していたが、昨年新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の余波で学力低下現象がさらに深刻化したものとみられる。

学業成就度評価は中・高校生の学業水準を確認することができるテストで、毎年６月に実施されて年末に結果が出る。しかし昨年は新型コロナのため、同テストは１１月に延期され、結果発表も遅れた。２日の結果発表は、兪銀恵（ユ・ウンヘ）社会副首相兼教育部長官が直接行った。従来は次官がテスト結果を発表してきた。それだけ現状況を深刻に捉えているということだ。

教育部によると、英語の基礎学力未達生徒は２０１９年中学校３．３％・高等学校３．６％だったが、昨年はそれぞれ７．１％、８．６％と大きく増えた。国語も同期間４．１％（中）・４％（高）から６．４％（中）・６．８％（高）に増加した。数学の場合も１１．８％（中）・９％（高）から１３．４％（中）・１３．５％（高）に増えた。

普通学力以上の比率は減った。中学校の場合、国語で普通学力以上の比率は２０１９年８２．９％から昨年７５．４％に、英語は７２．６％から６３．９％に減少した。高等学校も国語は７７．５％から６９．８％に、数学は６５．５％から６０．８％に減った。

基礎学力未達は女子生徒よりも男子生徒で多く見られ、増加幅も大きかった。女子高校生のうち国語の基礎学力未達比率は２０１９年２％から昨年２．６％に増えたのに対し、男子高校生は５．８％から１０．８％に急増した。英語は女子高校生の基礎学力未達比率が同じ期間２．１％から４．１％に増えたが、男子高校生は５％から１２．８％に増えた。

地域による格差は特に中学校で目立った。邑・面など地域中学校の国語・数学基礎学力未達比率は９．６％と１８．５％で、大都市の未達比率（国語５．４％、数学１１．２％）よりも大きかった。

新型コロナに伴う遠隔授業は中高生ともに肯定的に受け入れるほうだった。だが、学校生活満足度は低下した。学校生活の幸福度が高いという回答は中学校５９．５％、高等学校６１．２％で前年に比べてそれぞれ４．９％ポイント、３．５％ポイント減少した。

学力低下現象が深刻化したことに対して、兪長官は「新型コロナによって日常的な学校生活が難しい状況で十分な学習が行われず、自信や学習意欲の低下なども学業成就水準下落に影響を及ぼしたと判断している」と説明した。

教育部は汎政府次元で学力低下に対応するという計画を出した。市道教育長協議会と共同で教育回復推進委員会を構成し、オーダーメード型指導、脆弱階層の支援など総合対策を今月末までに出すことにした。新型コロナによる生徒の学習欠損を追跡するために小学校３年生と中学校２年生の児童生徒を対象に今年から３年間調査する。

だが、すでに予想された学力低下問題に対して対策準備が遅れたという批判もある。今回の成就度評価は昨年１１月に行われたが、結果発表まで６カ月以上かかった。昨年このテストを受けた中３・高２はすでに高１・高３になり、第１学期も終わろうとしている。

その間、学力低下を懸念する声も繰り返し出ていた。ソウル教育政策研究所は昨年末、独自の分析を通じて基礎学力未達生徒が２９．５％に達すると発表した。教員団体アンケート調査などでも学歴の格差が広がったという結果が何度も発表された。

表集方式の評価が持つ限界もある。すなわち個別学校の学歴未達学生を捜し出すことができないということだ。李明博（イ・ミョンバク）政府時に全生徒を対象に行われていた学業成就度評価は、文在寅政府が入った２０１７年から全体生徒のうち３％だけ抽出して試験を受ける「表集評価」に変わった。学校の序列化を防ぐという趣旨だった。

表集評価になって結果分析も地域別、学校別にはできなくなった。教育部のパク・ジヨン教育機会保障課長は「３％だけを標集する場合、地域別代表性ではなく国家的代表性だけを考慮するため地域別資料は発表しない」とした。

歴代級の学力低下という結果を受けた教育部は、学業成就度評価対象をさらに拡大することにした。これからは表集評価対象以外にも、希望する学校は自律的に評価に参加することができるようにする計画だ。教育界からは学力低下の原因を把握してオーダーメード型の指導を行うためには正確な診断が必要だという声が出ている。韓国教員団体総連合会（韓国教総）は「教育部が生徒の成就度診断を『学校希望』に依存しているが、国家次元の一貫的な学歴診断・支援体系を用意するべきだ」とした。

成均館（ソンギュングァン）大学教育学科のペ・サンフン教授は「文化資本が豊かな家庭の子どもたちは新型コロナでも読書量などは減らないが、低所得層はスマートフォン使用量が増えて語彙や言語生活でも大きな差が発生する可能性がある」とし「個別生徒データのない一部調査方式ではオーダーメード型の評価は難しい」と話した。