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コロナ世代の失われた1学年…学校生活の実態=韓国

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韓国首都圏などでは、24日から新型コロナウイルス感染症(新型肺炎)の拡大で再びソーシャル・ディスタンシング(社会的距離の確保)2段階が電撃的に実施される。年初から世界を襲った新型コロナで、韓国はもちろん、世界の人々が1年近く日常を脅かされている。中でも特に今年、小・中・高・大学に入学した新入生は「1学年」まるごとを失う危機に面している。教育部の教育統計サービスによると、今年1学年の児童生徒・学生は194万7009人で、これは全体830万2606人の23.5%にあたる。

◆オンライン教育第一世代…崩壊した公教育の犠牲者

今年、小・中・高・大学の新入生は入学式もなく以前と完全に違った環境で新しい学校生活を始めなければならなかった。オンライン教育第一世代だが、同時に公教育崩壊元年の犠牲者として記録される境遇だ。中央日報は「コロナ新入生」の学校生活像を調べるために10月14日~11月5日に小中高1年生227人と大学1年生121人を対象にアンケート調査を実施した。

新入生は調査で一週間平均2.2日登校すると答えた。毎日の登校は昔話となり、今は学年別に曜日別または隔週登校が主流となった。だが、登校回数が減ったため、学校に行くことにまだ慣れないという反応がある。ソウル麻浦区(マポグ)の小学校に通う1年生キム君(8)は「先生が怖くて学校で数人を除いて同級生は話をしない。学校より塾に行くほうがいい」と話した。『コロナ時代、学校の再誕生』著者のキム・ギョンエ韓国教育開発院研究委員は「青少年期に学校にあまり行かない日が続いたところ所属感形成が遅れて時期別発達課題が退行する様子が見られていて心配」と話した。

◆1週に2.2日登校、一日4.3時間のオンライン授業

オンライン授業は一日平均4.3時間聞いていることが明らかになった。オンライン授業に対する満足度は極端に分かれている。オンライン授業が学習内容の理解に役に立ったかという質問に「役に立った」と答えた比率は40.6%(141人)、「役に立たなかった」という回答は39.2%(136人)となった。「学校授業と差がない」という回答は20.2%(70人)だった。個人の学習欲求や家庭の学習環境により学歴格差が拡大する懸念が提起されている部分だ。

懸念は現実化している。国会教育委員会所属のカン・ミンジョン議員(開かれた民主党)が3年分の大学修学能力試験6月模擬評価成績を比較した結果、今年国語・数学・英語など主な領域で中位圏規模が減ったことが分かった。反面、90点以上と40点未満の比率は増えて学歴の両極化が深刻化した。ソウル大学教育学科のオム・ムニョン教授は「非対面授業で低学歴生徒の学習格差問題が表面化した」とし「教育当局が今からデータを蓄積して、米国の「どの子も置き去りにしない法」(No Child Left Behind、NCLB)のような落ちこぼれ防止方案をつくらなくてはならない」と指摘した。

◆友達と会えない…コミュニケーションはSNSで

友達との連帯感もますます浅くなっている。子どもたちは同じクラスの友達とは主にカカオトークやフェイスブックなど「モバイルメッセンジャー」(204人、58.8%)で意思疎通を図った。友達と連絡をしないという回答も多かった(25.9%・90人)。実際、子どもたちがオンライン登校によって最も不便な点に挙げたのも「友達に会えないこと」(133人、38.7%)だった。首都圏のある中学校に通うイ君(14)は「中学校に行って友達が完全に変わった状態なので修学旅行で仲良くならなければならないが、コロナのために修学旅行の話は全くない」と吐露した。

曜日別または隔週登校にともなう不規則な生活によって子どもたちは無気力になった。韓国青少年相談福祉開発院によると、今年入ってきた7万7670件の学生相談事例の中で、友達関係(1万4222件、18.3%)に続き緊張・不安・憂鬱感(1万 3879件、17.9%)、オンラインゲームなどインターネット使用過多(1万1721件、15.1%)の順で問題の訴えがあった。

このように、コロナ新入生は学校行くことに慣れず悪戦苦闘している。不規則な登校によって学校に対する所属感が薄くなる場合、孤立感が深まりかねないとの懸念がある。中央(チュンアン)大学教育学科のソン・ヘドク教授は「ミレニアル世代はどうしても自分だけの世界に閉じ込められる傾向が強くなり、社会的関心は低くなる特徴がある」とし「さまざまな人々との疎通を通じて合理的な自分の観点を形成していけるように学校と家庭、共同体が関心を持たなければならない」と話した。

◆オン・オフ混合した未来教育モデルの開発望まれる

問題は今年中に新型コロナ事態が終わるという保障がない点だ。また、他のコロナ新入生数百万人が来年も量産されかねない点もある。ある教師は「小学校2学年になって座っているのにハングルが書けなくて『カギャコギョ』(「あいうえお…」に相当)をやり直したことがある」とし「今年1学年度の欠損が累積して2学年の学習過程についていくことができないのではないか懸念される」と話した。

教育当局も来年まではオンライン授業とオフライン授業の並行は避けられないとみている。教育部のイ・サンス学校革新支援室長は「新型コロナ事態が来年一年間続く可能性も念頭に置いて準備をしている」とし「インタラクティブ遠隔授業コンテンツプラットフォームを通じてクラスメイトが討論して友達とも付き合うことができるようなプログラムを来年は大きく拡大する考え」と話した。

新型コロナによる教育のパラダイム転換に対する社会的対応策づくりの必要性も挙げられている。キム・ギョンエ研究委員は「いまや学生一人ひとり学習進度も違い、力量も変わった」とし「必要な知識はオンライン中心に学習して、学校ではクラスメイトとプロジェクトや討論、実験など協業活動をして、教師に一対一のメントーリングを受ける未来教育の姿を描かなくてはならない」と話した。オム・ムニョン教授は「今はコロナ新入生に大変なことになったという認識を与えてはいけない」とし「ただ、学校の学童保育や社会化、コーチングなどの役割を再設定して未来教育対策を講じなければならない」と話した。
COPYRIGHTⓒ 中央日報日本語版  2020年11月24日 11:24
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