韓国人は「心配王」、新型コロナ感染者が一番少ないのに心配は１４カ国の中で１位

韓国人が主要国の中で新型肺炎など感染病に対して最も多く心配していることが明らかになった。米世論調査会社ピュー・リサーチ・センターが韓国をはじめとする米国・フランス・ドイツ・英国など主な１４カ国の国民１万４２７６人を対象に調査して９日（現地時間）発表した結果だ。

ピュー・リサーチ・センターは気候変動、感染病拡大、テロなど世界的な懸案９項目を各国国民がどれぐらい脅威として受け止めているのかを評価した。「〇〇〇が国家に重大な脅威だと考えるか」に対する回答の割合を国家別に、項目別に集計した。

韓国人１０人に９人近く（８９％）は感染病の拡大が国家に重大な脅威だと考えていると答えた。１４カ国の中で最も高かった。引き続き日本（８８％）、米国・スペイン（７８％）、英国・フランス（７４％）、イタリア（６９％）の順で、感染病に対する懸念が大きかった。

調査対象国の中で新型肺炎の感染者と感染者が最も少ない韓国が新型肺炎を最も多く心配していることが分かった。韓国は人口１００万人当たり感染者数４２１人、死亡者数は７人だ。

新型肺炎を大きい危険として認識するこのような社会の雰囲気のために被害を減らすことができたと解釈できるが、感染者と死亡者が著しく少ないのに新型肺炎に対する心配が過度に大きいのかもしれない。

世界で感染者数が最も多い米国（人口１００万人当たり１万９６５８人）とスペイン（１万１４３１人）は韓国より新型肺炎を重大な脅威だと考える割合が１２％ポイントも少なかった。

感染病に対する心配は所得水準や教育程度にともなう差はなかった。ただし、ほとんどの国家で概して女性が男性より心配が大きいことが分かった。

欧州諸国の心配事１位は気候変動だった。新型肺炎で大規模の人命被害が発生しにもかかわらず、自国に対する重大な脅威として感染病の拡大よりは気候変動をさらに多く選んだ。ベルギー・フランス・ドイツ・イタリア・オランダ・スペイン・スウェーデン７カ国は気候変動を自国に対する最大の脅威と捉えた。

調査対象の９項目は①気候変動②感染病の拡大③テロリズム④海外サイバー攻撃⑤核兵器拡散⑥世界経済状態⑦世界貧困⑧国家や民族間長期間にわたる葛藤⑨難民や移民など国境を越える大規模の移動だ。

この中で５項目で韓国の心配の度合いが最も高かった。韓国人は感染病の拡大、海外サイバー攻撃、世界経済状況、国家や民族間葛藤、難民・移民を国にとって重大な脅威だと考える割合が１４カ国の中で最も高かった。

世界経済状況の場合、１０人中８人以上が（８３％）心配した。米国（５５％）やドイツ（４５％）はもちろん、１４カ国の中間（５８％）よりはるかに高かった。２０１８年７４％から急激に上がった。ピュー・リサーチ・センターは「自国の経済が良くない場合、または自国経済の未来を心配する人々は世界経済状態を主な脅威と捉える可能性がさらに高い」と説明した。

核兵器拡散を重大な脅威と考える回答は日本（８７％）が最も多く、韓国（７９％）が後に続いた。

調査は６月１０日から８月３日まで国家別に１８歳以上の成人を対象に電話で実施された。誤差範囲は地域により±３．１％ポイントで±４．２％ポイントだ。