新型コロナが生んだ消費トレンドは？　広告会社が報告書＝韓国

【ソウル聯合ニュース】韓国ロッテグループ系列の広告代理店、大弘企画のビッグデータマーケティングセンターは２２日、新型コロナウイルスが生んだ七つのトレンドをまとめた報告書「コロナインパクト：変化の方向」を発刊した。

　報告書は▼インスタント食品▼マルチホーム▼メンタルケア▼消費者と対面しないオンタクトビジネス▼ロボット経済▼ローカルビジネス▼コリアプレミアム――を新型コロナウイルス以降の消費トレンドに選んだ。

　インスタント食品は、単身世帯のみならず３～４人世帯でも楽しめるホームダイニング製品に進化するとの見通しを示した。

　また、仕事と余暇を並行して行う空間としての家、不安を和らげるための非対面メンタルケアサービスなどに対する需要も増加すると予想した。

　「オンタクト（Ｏｎｔａｃｔ）」事業やロボットサービスが広がり、居住地域を基盤とする事業や韓国製品などが新たなチャンスを得るとの観測も示した。

　大弘企画の関係者は「新型コロナウイルスの感染拡大の中でも運動に対するニーズは変わらず、ホームトレーニングが浮上したように、本質的な欲求と変化の方向がどのように交差するかを綿密に検討し、事業モデルに適用しなければならない」と提言した。