韓国旅行「コネスト」 賃貸料0ウォンでも店は入らず…東大門が泣いている=韓国。韓国の社会・文化ニュース
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賃貸料0ウォンでも店は入らず…東大門が泣いている=韓国

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「なんとか持ちこたえてきたが、本当にみんな出て行っている。幽霊商店街になっている」。

先月30日午後、ソウル東大門(トンデムン)複合ショッピングセンター「グッドモーニングシティ」3階の男性服売り場。明かりがついた店舗よりも空いているスペースがが多かった。まだ、女性服を販売する1-3階はましな方だ。残りの階数はがら空きで、店舗が残っていても休業状態だった。3階の隅にある洋服直し場の周辺さえも空き店舗のため暗かった。洋服直し担当者は「もともと景気が良くなかったが、コロナのために外国人も全く来なくなった。本当に飢えて死んでいくようだ」と訴えた。衣類売り場の不況のため業種を変更してフロア全体をバーチャルリアリティ(VR)テーマパークに改装した4階もまっ暗だった。

空き店舗が多いため賃貸料が0ウォンのところも多い。店舗(3.3-3.5平方メートル)当たり15万ウォンの管理費でも受けるためだ。一時は2億ウォン(約1730万円)を超えていた店舗売買価格(1階基準)も数千万ウォン台に落ちた。それでも買い手はない。グッドモーニングシティだけの話ではない。ミレオレなど近隣の複合ショッピングセンターはすべて似た状況だ。江辺(カンビョン)と新道林(シンドリム)にあるテクノスーパーも同じだ。

オンライン市場の成長がオフライン店の危機につながるという予測は多かった。コロナ事態が商店街の危機をさらに操り上げている。

収益型不動産専門会社の商店情報研究所が国土交通部実取引価格公開システムを分析した結果、1-2月の全国商業用不動産取引量は1267件と、前年(1185件)同期比で21.8%増えた。一方、3.3平方メートルあたり平均取引金額は916万ウォンと、前年同期(1187万ウォン)比22.8%下落した。商店街情報研究所のチョ・ヒョンテク研究員は「3月からコロナ拡大による衝撃が本格化し、沈滞期は続く見込み」と話した。

東大門複合ショッピングセンターやテクノスーパーのように一つの業種に特化したテーマ型集合商店街はトレンドに対応するのが難しい構造だ。大きな空間を数え切れないほど多数に区切って分譲し、店主は数百人から千人にのぼる。業種を変更するには店主の大多数の同意が必要となる。

同じ日、ソウル広津区九宜洞(クァンジング・クイドン)にある江辺テクノスーパー9階の食堂街。エスカレーターのそばに4店舗が並んで空いている。一階上の10階にあるCGV映画館も人が入らないコロナ時局だ。

近隣の食堂の関係者は「数カ月前から店舗が空いている。人も来ないので店を出す人もいない」と話した。9階の食堂街の中で店舗の規模が大きいため(実坪数15-30坪台)でもあるが、指定された業種でのみ営業しなければいけないのが障害だ。

江辺テクノスーパー近隣の公認仲介業者代表は「当初から指定業種で分譲されたため、豚足店は豚足だけ、ビビンパ店はビビンパだけを売らなければいけない」とし「ほかの飲食店と重ならない業種ならよいが、それをするには同意を得なければいけないので時間がかかる」と説明した。

6階の携帯電話売り場を除いて電子製品を販売するフロアも空き店舗が多いのは同じだ。東大門と同じように「家賃0ウォン」の店舗も多い。8階でDVDを販売するキムさんは「今年から賃貸料は支払わず管理費の18万ウォンだけ出している」とし「テクノスーパーを生かすことができる人なら大統領になれる資質がある」と言ってため息ををついた。

大型集合商店街は競売市場の客になっている。売却価率(鑑定価格に対する落札価格)が10%にもならないケースもある。ジジオークションのオ・ミョンウォン研究員は「落札者が管理費まで引き受けるため、繰り返し流札となっている物件であるほど管理費が千万ウォン台に累積している」とし「2010年以降は消費パターンに変化が始まり、2015年からオンライン市場が活性化したことで、集合商店街の競売物が増え続けている」と述べた。

コロナ事態が収まって景気が回復すれば集合商店街にも日が差すのだろうか。ザ・ケイコンサルティングループのイ・サンヒョク商業用不動産センター長は「集合商店街の場合、集積効果を享受した全盛時代はすでに過ぎた」とし「オフライン店でトレンドに合う用途に変わらなければ淘汰される」と話した。

変化するには制度の改善が必要だ。集合ビルの所有および管理に関する法律によると、規約の設定・変更するには所有者の4分の3以上の賛成を得て、影響が及ぶ所有者の承諾を受けなければいけない。ほとんどが大多数の同意が必要な構造だ。建国大のイ・ヒョンソク不動産学科教授は「かつて商店街がうまくいくには立地条件が最も重要だったとすれば、今はマネジメントが重要な時代」とし「人々が好む用途に弾力的に変えられるよう制度的な装置が必要」と話した。

オフライン店舗に特化する必要もある。東大門ショッピング街の場合、昌信洞(チャンシンドン)の縫製業などを活用して若いデザイナーのショールームに生まれ変われば競争力が生じると、専門家らは助言する。8車線道路を間に挟んだDDP(東大門デザインプラザ)との連結も課題の一つだ。

東大門ショッピング街付近の公認仲介業者代表は「DDPができた後、東大門全域がファッションのメッカに生まれ変わったが、観光客がDDPに集中してショッピング街の方まで来ない」とし「DDPとショッピング街が地上と地下で有機的に結びつくようソウル市が支援する必要がある」と強調した。
COPYRIGHTⓒ 中央日報日本語版  2020年04月02日 11:12

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