危険水位を越えた未成年の肥満

太るということを肯定的に考えると、それは脂肪を体内に蓄積する能力が優れ、食べ物が不足した環境でより長く生き残ることができる、という意味だ。

しかし肥満は否定的な側面が多い。 高血圧から糖尿病・勃起不全・大腸がんにいたるまで各種成人病につながる。常に「万病の根源」という札がつく。 一部の国では病気に分類している。

特に未成年の肥満は成人の肥満よりも「悪性」だ。脂肪細胞の容積が大きくなる成人肥満とは違い、未成年の肥満は脂肪細胞の数が増えるからだ。このように増えた脂肪細胞の数は生涯続く可能性がある。また未成年肥満の８０−８５％が成人肥満につながる。

国内で未成年の肥満はすでに危険水準を超えた。 未成年（２−１８歳）の肥満率は９８年の５．８％から０５年には９．７％に増えた。同じ期間、青少年（１２−１８歳）の肥満率は８．７％から１６％に、成人の肥満率は２６．３％から３１．５％に増えた。未成年の肥満が青少年・成人の肥満をけん引している格好だ。

最近、政界がこの問題の解決に向けて動き出し、「未成年食生活安全管理特別法」が制定された。今後、学校内での売店・自販機では高カロリー・低栄養食品を販売できなくなる。未成年のテレビ視聴時間帯には高カロリー・低栄養食品の広告も制限・禁止される。

未成年が好む食品に対する信号灯表示制導入のための法改正案も国会保健福祉家族委員会に上程された。食品信号灯表示制は、未成年が好む食品を糖・脂肪・飽和脂肪・ナトリウム含有量によって赤・黄・青に区別し、未成年が簡単に該当食品の栄養情報を得られるようにするという趣旨。

関連業界の反対が激しく、莫大な社会的費用が予想されるが、効果は未知数だ。 未成年が「味」より「赤」に関心を向けるかどうかも分からない。 食品工業協会は、この制度が導入されれば売上高が商品別に２０００億−８兆７０００億ウォン減ると推定している。国内の大手食品会社１１社が販売する食品の９３．２％が赤の表示を一つ以上受けると予想されている。

未成年の肥満の原因はさまざまで、単純な解決法では成果を期待することができない。政府の対策が食品に集中しているのも疑問だ。

ダイエット（ｄｉｅｔ）は古代ギリシャ語の「ｄｉａｔｅａ」に由来する。「規則的な生活習慣」という意味だ。 信号灯表示制の導入を考慮しながら体育の時間を減らすのはナンセンス。 「テロよりも肥満で亡びる」という皮肉まで言われている米国が、莫大な費用を投入しても国民の平均体重が毎年増えている点を参考にしなければならない。肥満率を低下させることはコレステロール・血圧を落とすことよりも難しい。政府に精密かつ総合的な対策を求めたい。