日本就職博覧会に2500人集まる…日産や楽天など112社が現場面接

７日午前１０時、ソウルのロッテホテルワールド３階「２０１８日本就職博覧会」会場。日本企業への就職希望者がロビーをいっぱいに埋めた。ＫＴＸに乗り大田（テジョン）から上京してきたというイム・ウォンビンさんは、「学歴などスペックを見ない日本企業に魅力を感じ明け方にごはんを食べてから駆け付けた」と話した。韓国政府の海外就業関連機関が連合して設けたこの行事は５日の釜山展示コンベンションセンター（ＢＥＸＣＯ）に続き２番目に開かれた日本就職採用博覧会だ。釜山での行事には１０００人ほどの求職者が集まり盛況だった。ロッテホテルワールド３～４階に用意された展示場には日本企業１１２社の相談・面接ブースが設けられた。ＫＯＴＲＡグローバル雇用室長のチョン・ヒョク氏は、「求人難の日本企業が韓国人人材だけを追加で採用するために来た。採用規模は６６０人程度」と話した。ＫＯＴＲＡは今回の２回の日本就職博覧会に事前書類申し込みだけで６２００件を超え、このうち２５００件ほどが書類選考を通過したと明らかにした。

◇日産やソフトバンクなど参加

２日間にわたり開かれた採用博覧会に参加した日本企業は１１２社。これら企業は人事担当者と韓国人社員を同行して韓国人材誘致に出た。ソフトバンクテクノロジーと日産自動車、楽天などそうそうたる企業だけでなく、世界の液晶パネル用ガラス生産で２０％のシェアを持つ日本電気硝子、日本３大テーマパークであるハウステンボスなど中堅企業もブースを設けた。

今回の採用博覧会には韓国人採用実績がある選り抜きの企業だけ招請された。ＫＯＴＲＡ関係者は「これまで博覧会に参加しても採用がない企業は今年すべて排除した。就労ビザをサポートしない企業も採用意志は大きくないとみて除外した」と話した。書類合格者には面接時間をあらかじめ選択できるよう配慮した。この日の博覧会は▽日本就職特別講義▽求人企業とのマンツーマン相談▽日本就職内定者とのメンタリングなどと続いた。日本就職特別講義は日本語で行われたが、数百人の求職者が立って聞くほどだった。

日本は２０１３年以降雇用指標が持続的に改善された。昨年の失業率は２．８％で２４年ぶりに２％台を記録した。有効求人倍率は９月基準１．６４倍で求職者１人当たり雇用が１．６４件あり、働く人が不足した状況だ。韓国人の日本就職も増加する傾向だ。２０１１年に３万６１９人だった日本国内の韓国人就業者は昨年は５万５９２６人と毎年１０％以上ずつ増加している。

◇バス貸し切り団体で上京も

日本企業が外国人採用を増やしながら最も重点的に評価するのは日本語駆使能力だ。日産自動車の人事部課長は「人文・理工系の志望者ともコミュニケーションが可能な日本語能力が必須」と強調した。その上で「エンジニア職はチームプロジェクト経験を通じ自身の専攻分野に関する専門性と進取的な性向の人を面接過程で高く評価した」と説明した。今回面接を通じて合格した人は来年４月または１０月に入社後、神奈川県にある日産テックで勤めることになる。

日本企業への入社が内定した先輩たちのメンタリングブースでも１日中相談が続いた。自動車部品メーカーのエクセディに入社が内定したキム・テフンさん（２６、崇実大学機械科卒）は「昨年日本企業３社に最終合格したがしっかりとした技術力を持つ中堅企業を選択した」と話した。エクセディは売り上げ３兆ウォン、営業利益３０００億ウォンを超える中堅企業だ。キムさんは「韓国の求職者はよく知られた会社ばかり志望する傾向があるが、細かく探してみれば韓国の大企業に劣らない優れた企業が多い」と話す。

この日の日本就職博覧会には日本から韓国に留学にきた日本人留学生も目に付いた。日本人留学生の友人６人とともに来た鮮文（ソンムン）大学グローバル韓国学科の女性は、「韓国が好きで韓国で就職したかったが韓国の就職難のため日本に職場を求めるために来た」と話した。地方自治体も青年就職のため立ち上がった。清州市（チョンジュシ）は西原（ソウォン）大学、清州大学の学生３０人ほどを連れ会場を訪れた。清州市関係者は「青年らの雇用のため地域の大学と連係しバスを貸し切って来た」と話した。

職務中心に採用する韓国と違い日本企業は専攻を問わない一般職中心の採用だ。ＪＡＬスカイ沖縄に入社したチャン・ソジンさんは、「（韓国で就職に不利とされる）地方大学・女子・人文系だったが日本の就職では大きな問題にならなかった」とし、女性求職者に日本就職に挑戦してみることを提案した。

日本就職に肯定的な面だけあるのではない。ＫＯＴＲＡのチョ・ウンホ日本地域本部長は「日本企業の大卒新入社員年俸は韓国の大企業より低いということを知っておく必要がある」と話した。また、不慣れな異国文化に対する適応と孤独さなども乗り越えなければならないと指摘した。ＫＯＴＲＡ関係者は「日本就職者の３０～４０％はこうした理由のため韓国に戻ったりもした」と話している。