韓国コスメブランドのスキンフード、法定管理を申請…韓国ロードショップブランドがなぜ？

加盟店４００店をもつロードショップコスメブランドＳＫＩＮＦＯＯＤ（スキンフード）が８日、会社更生法に当たる法定管理の手続きを申請した。スキンフードは「過度な債務で流動性の確保が難しく、経営の正常化のために法定管理の手続きを申請した」と明らかにした。スキンフードは海外事業権を売却してコストを減らし、正常化を図るという計画だ。

スキンフードは子会社であるアイピアリスで直接生産するが、資金難で原・副資材の受給が難しくなり工場の稼動に困難を強いられている。このため、加盟本部から製品を受けることができなかった加盟店主はオープンマーケットでスキンフードの製品を購入した後、販売している。ソウル忠武（チュウンム）店主のカンさんは「昨年１月開店以降、物をまともに受けたことがない。発注システムに入って３箱を注文したら、いつのまにか１箱に変わることが一度や二度ではなかった」として「最近、製品の９０％を他のサイトで購入して売っている」と話した。

カンさんをはじめとする４人の店主は８月、スキンフードに損害賠償請求訴訟を起こした。また、チョ・ユンホ代表を含む役員４人に対して刑事訴訟を準備中だ。スキンフードマーケティング本部のチェ・ユミ常務はこれを受け「２０１６年、中国のＴＨＡＡＤ（高高度ミサイル防衛）報復以降、会社の経営状態が急速に厳しくなった」として「コストを最小化して加盟店への物品供給を最優先で解決していく」と話した。

自社の製品だけを売り場で販売する「ワンブランド」ロードショップは韓国にしかない化粧品流通システムだ。ロードショップは２０００年、ＭＩＳＳＨＡ（ミシャ）が３３００ウォン（約３３０円）の化粧品を発売して市場を切り開いた。駅とのアクセシビリティと安い値段を売りにしたロードショップの化粧品は当時一般的だった訪問販売方式を押して急成長した。ＴＨＥ　ＦＡＣＥＳＨＯＰ（ザ・フェイスショップ）・ＴＯＮＹＭＯＬＹ（トニーモリー）・ＮＡＴＵＲＥ　ＲＥＰＵＢＬＩＣ（ネイチャーリパブリック）・スキンフードをはじめ、アモーレパシフィックのｉｎｎｉｓｆｒｅｅ（イニスフリー）・ＥＴＵＤＥ　ＨＯＵＳＥ（エチュードハウス）もこの時作られた。

２０１０年以降、ロードショップは再び全盛期を迎える。韓国のものといえば聞きもせず大量で購入した中国人観光客と担ぎ屋のおかげだ。２０１０年１兆ウォンだった市場規模は２０１６年３兆ウォン（上位１０位のブランド）へと急成長した。だが、この時、化粧品の内需市場はすでに停滞期に入ったというのが業界の見方だ。ＢＮＨコスメティックのクォン・ギヒョン代表は「２０１０年ごろから赤信号が灯っていたが、突然中国人観光客の需要が爆発することで錯視効果を起こした。韓国で売れた製品のうち３０～４０％は中国に入る物量だった」として「中国人観光客が減り、実状が明らかになったわけ」と話した。

ブランドと売り場が乱立し、過当競争を行ったのも理由だ。頻繁な割り引きなどで原価体系を崩し、消費者の信頼を失ったわけだ。実際、オープンマーケットなどでは定価の５０％で売れる製品が多い。

ロードショップの売り上げは２０１６年を基点に折れ、ついに今年上半期の化粧品主要上場会社であるＡｂｌｅ　Ｃ＆Ｃ（ミシャ）・トニーモリー・ＣＬＩＯ（クリオ）はいずれも赤字に転じた。アモーレパシフィックのイニスフリーは上半期の営業利益が１３％減り、エチュードハウスは７６億ウォンの損失を出した。

ドラッグストアのＯＬＩＶＥ　ＹＯＵＮＧ（オリーブヤング）をはじめとする「ヘルス＆ビューティー（Ｈ＆Ｂ）」ストアが躍進した点もロードショップの売り上げの下落をあおった。２０・３０代の若い消費者層はかつてなかった「Ｉｎｄｉｅ」ブランドが集まっているセレクトショップを訪れる。そのおかげでオリーブヤングは２０１５年、５００店だった店舗数を３年で２倍に増やした。この他にｌａｌａｖｌａ（ララブラ）・ＬＯＨＢ’Ｓ（ロブス）なども店舗数と売り上げがいずれも増加傾向にある。

尻に火がついたアモーレパシフィック・ＬＧ生活健康所属のロードショップ化粧品ブランドもセレクトショップへの転換を試みている。アモーレパシフィックは先月、ソウル江南（カンナム）大通りに自社ブランドの他に５９ブランドを合わせた「アリタウム・ライブ江南」をオープンし、ＬＧ生活健康もネイチャーコレクションに他社のブランドを入店させた。

仁荷（インハ）大学消費者学科のイ・ウンヒ教授は「ワンブランドショップは供給者中心の流通システム」としながら「会社は垂直系列化で単純化して利益を最大化できたが、消費者にとっては利用しやすくないのが事実」と話した。イ教授は「一カ所に検証されたブランドを集めたセレクトショップへと化粧品市場が変わる傾向は続くだろう」と話した。