2034億ウォン投入の平昌スキー場、６カ月間放置

平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック（五輪）が閉幕してから６カ月が経過した。数千億ウォン（数百億円）台の予算を投入して建設した競技場と施設はどうなっているのだろうか。中央日報の取材チームが最近、江原道（カンウォンド）の旌善（チョンソン）・江陵（カンヌン）・平昌のオリンピック関連施設を点検した。平昌オリンピック競技場はわずか６カ月で「白い象（ｗｈｉｔｅ　ｅｌｅｐｈａｎｔ、大きくて厄介なもの）」となっていた。

７日、江原道旌善郡北平面宿岩里の旌善アルペン競技場。２月に「スキー女帝」リンゼイ・ボン（３４）と「スキー妖精」ミカエラ・シフリン（２３、以上、米国）が名勝負を繰り広げた場所だ。オリンピック以前には樹齢５００年を超える木や貴重植物があり、「生態系の宝庫」と呼ばれたところだ。

しかし今は世界レベルのスキー場も、うっそうとした森でもなく「厄介者」になっていた。工事が中断した状態で放置され、砂利が目立つ。スロープがある可里旺山（カリワンサン）に登ってみると、フォーククレーンなど重装備があちこちに散在していた。ゴンドラは運行を中断して長い時間が経過していた。傾斜面の所々にある製雪用装備のためここがスキー場だったことはすぐに確認できた。

平昌オリンピックの１２カ所の競技場のうち最も多くの建設費（２０３４億ウォン、約２００億円）を投入したここは「競技場施設の存続」と「自然林原状復旧」をめぐり６カ月間にわたり利害当事者が対立している。当初はオリンピック後に原状復旧をする計画だった。政府と江原道は「オリンピックが終わればスロープ敷地の５５％以上を復旧し、自然生態系を回復する」として環境団体を説得した。

しかしオリンピックが終わると雰囲気は変わった。都鍾煥（ド・ジョンファン）文化体育観光部長官が３月、国会で「政府が予算を支援してでも、できるだけ本来の目的（スポーツ施設）に合う方向で活用案を模索する」と述べたのが信号弾だった。

江原道は２０２１年冬季アジア競技大会の南北共同招致への挑戦を宣言し、「原状復旧時期を遅らせよう」と提案した。大韓スキー協会など競技団体も「世界屈指のレベルの高い滑降競技場を５日間も使わずになくすのは話にならない」と声を高めた。旌善郡は「山林に復元しても観光資源として活用できるようにゴンドラなどの施設は残すべき」という立場だ。

競技場敷地の周辺と近隣の国道５９号沿いには、こうした立場を主張する横断幕が並んでいた。しかし環境部は反対の立場を明確にした。「旌善、可里旺山の生態復元のための養苗事業をまともに施行しないなど環境影響評価法を違反した」として先月５日、江原道に過怠金１０００万ウォン（約１００万円）を科した。

復元と存続をめぐる論争が続き、スキー場がそのまま放置されているため事故も懸念される。５、６月にスキー場付近は集中豪雨に見舞われ、スロープのあちこちの土砂が流れて大きな溝が生じた。近隣住民６人が土砂崩れを心配して避難したりもした。江原道が急いで山の中腹２カ所に巨大な穴を掘って地下水排出水路を作っているが、弥縫策という指摘だ。

取材陣がスロープの上段部に登ってみると状況はさらに深刻だった。周囲の土砂が流失し、ゴンドラを支える柱が１５度以上も傾いた状態だった。水路工事中だった現場関係者は「競技場として残すにしても森を復元するにしても早く決めなければいけない。秋に台風がくれば土砂崩れが発生するかもしれない」と懸念を表した。

事後活用案について結論を出せないのは政府と江原道の対立のためでもある。旌善競技場の復元には５００億－１０００億ウォン近い費用がかかると予測される。韓国産業戦略研究院によると、競技場の機能を維持する場合、毎年３７億ウォンほどの赤字が予想される。この費用を誰がどう負担するかがカギだ。

１２６４億ウォンを投入して新築した江陵スピードスケート競技場も厄介な施設になっている。オリンピックで１０件の新記録が出るほど完成度の高い競技場だが、氷をすべて除いてコンクリートの底が表れている現在の姿は巨大な倉庫にすぎなかった。

その間、冷凍物流センター、室内テニス場、コンベンションセンター、スケート場、国家代表練習施設などさまざまな事後活用案が挙がったが、結論を出せなかった。旌善アルパイン競技場・江陵（カンヌン）ホッケーセンターと共に管理の主体が決まっていないからだ。職員７人が常駐して時々清掃し、照明施設など主な機能を点検しているのが「オリンピック遺産管理」のすべてだ。

大きな建物が使用されず放置される状況に対し、政府と江原道のどちらも速やかに解決策を出せなかった。江陵スピードスケート競技場をスケートリンクとして使用すれば毎年１４億ウォン以上の赤字が予想される。アイスホッケー競技が行われた江陵ホッケーセンターも「１０６４億ウォンの倉庫」となっている。

ユン・ソンボ江原道庁文化観光体育局長は「当初は撤去（スピードスケート競技場）または移転（ホッケーセンター）する計画だったが、政府がスポーツ関連施設として使用するといって維持決定をした。当然、運営費の支援があるべきだが、政府はその部分に対して今日、明日と延ばしてばかりいる」とし「予想赤字金額の７５％を負担するといっていた政府がオリンピック後に５５％に比率を低め、原点から見直すという立場に変えたのも問題」と主張した。

オリンピック清算業務を担当するイ・ヘドン文化体育観光部国際体育課長は「国際スポーツ大会のために建設した競技場は該当地方自治体が運営するのが原則」とし「平昌オリンピックの競技場は国家代表訓練、国際大会の開催などに限り部分的に財政支援が可能だというのが政府の一貫した立場」と述べた。続いて「平昌関連施設の客観的な運営費算出と合理的な事後活用案を出すために江原道が研究中と聞いている」と付け加えた。

平昌オリンピック組織委員会の関係者は「政府と公務員の間で競技場と施設事後活用案は大きな問題だ。どうすることもできず決定を先送りしている」とし「開会・閉会式が行われたオリンピックプラザの場合、１１００億ウォンを投じて建設した建築物だが、人口４０００人にすぎない小さな村（平昌郡・横渓里）でこれを適切に活用できないため思い切って解体した。『予算浪費』という指摘もあったが、今はむしろ思い切った決断として注目されている」と話した。