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韓国、海外奉仕人数世界2位…日本よりはるかに多い

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「老後に何をすれば幸せに暮らせるだろうか」。

リタイアを控えた人たちが一様にする悩みだ。再就職と趣味生活に視線を転じる場合が多いが、海外奉仕に答えを見つける人たちが急速に増加している。東南アジア、アフリカ、南米などで苦しい暮らしをする現地人を助け、彼らの生活を少しでも豊かにさせられればそれほど楽しいことはないということだ。このようにやり甲斐がある海外奉仕活動に身を投じたシニア団員の活躍像などを聞くため城南市(ソンナムシ)にある韓国国際協力団(KOICA)本部を訪ねた。

5月、ミャンマーの首都ヤンゴンから北に250キロメートル離れた古都ピイ。この町の真ん中にあるピイ大学機械科の実習室では同校の教授が見守る中で活力あふれる60代の韓国人技術者が熱心にエンジンを分解していた。2016年に韓国国際協力団(KOICA)奉仕団員としてここに来て2年にわたり現地の学生らに自動車整備を教えてきたイ・ハングク氏(67)だ。イ氏は1週間に3時間ずつ、5週間にわたりエンジンを分解して再び組み立てる過程を見せる。本を通じて理論だけ学んだ学生らにはこうした実習教育が何より重要だ。自動車整備専門人材が少ないためイ氏のように経験豊富な専門家は大きな歓迎を受ける。

自動車整備士出身のイ氏は54歳になった2005年からこれまでラオス、スリランカ、ミャンマーの3カ国で10年にわたりボランティアをしてきた。最初は反対していた妻のホン・ユンスク氏(64)も夫に感化され2016年からミャンマーのマンダレーで韓国料理を教え奉仕している。イ氏は「学生らが整備所に就職し正式に働けるようになる時が最も大きなやり甲斐を感じる」と打ち明けた。

イ氏夫妻のように老後の生き甲斐と幸福を海外奉仕に求める人が急増している。KOICAによると、昨年のKOICA海外奉仕団員のうち50代以上のシニアは30.5%に達した。シニア団員を初めて募集した2004年当時は全720人のうち3.6%の26人にすぎなかったことと比較すると雲泥の差だ。

彼らが簡単ではない海外奉仕に出るのは、苦しい人たちを助けるというやり甲斐だけでなく、韓国ではリタイアしなければならない年齢でも仕事ができるためだ。その上海外で満喫できる異国的な生活の楽しさも少なくない。KOICAでは団員に活動費と住居費、医療保険などを提供している。韓国の基準では多いとはいえない金額だが、現地の物価が安い上に特に使う所も多くなく、大都市でない限りこの程度なら十分というのが大多数の経験者の意見だ。その上毎月一定額が韓国の口座に振り込まれ1~2年間の奉仕活動の後にはまとまった金額も得られる。

「ワールドフレンズコリア」という名の下で海外奉仕事業を展開してきたKOICAは現在コンピュータ、自動車整備、農業、製菓、料理、韓国語教育など33の職種にわたり22カ国に団員を派遣している。彼らのうち相当数は若い覇気よりは熟練した実務経験が必要だ。50代以上が挑戦できる分野は少なくないという話だ。

KOICAは一般奉仕団のほかにリタイア前後の専門家らで構成されたワールドフレンズ諮問団も運営している。年間120人ほどが選抜される諮問団は派遣国の政策方向を助言する仕事を担当する。「退職した公務員の間で人気があり競争率が激しい」というのがKOICAの説明だ。

もちろん海外奉仕で老後のやり甲斐だけを得られるのではない。青年や中高年の場合、広い見識と忍耐心だけでなく、どこでもできない価値ある経験を得られる。特に団員の中には奉仕活動での体験にアイデアを加えて斬新な社会的事業を始める人も少なくない。

インドネシアで4年間美容技術を教えたチョン・オクジュ氏が代表的なケースだ。地方大学の美容学科教授だったチョン氏は帰国後、多文化移住女性に美容を教育するウィズJOJという会社を設立し熱心に活動中だ。

ケニアとカメルーンで奉仕したオム・ソヒ氏もまた別の例だ。オム氏はアフリカの深刻な青年失業を目撃し、彼らの悩みを減らすためにキジャミテーブルという社会的企業を仲間とともに設立した。キジャミとはスワヒリ語で「社会的(Social)」という意味で、アフリカ料理を紹介するパーティーやイベントなどを開いている。合わせてルワンダに飲食店も出す予定だ。

このように志を持つ人たちが増え、KOICAをはじめとした当局の積極的な支援により韓国はいつのまにか海外奉仕分野で世界最高水準に来ている。派遣規模面で米国に次いで世界2位だ。2016年基準でKOICA以外の非政府組織(NGO)と宗教団体などが派遣した人数まで合わせると6320人ほどの韓国奉仕団員が世界で活動している。同年6910人を送った米国と大差ない。3位の日本は2500人ほどで比較にならない。米国は1961年にジョン・F・ケネディ大統領の主導により平和奉仕団を創設してから海外に若者を送り続け、これまでに21万5000人が世界の貧しい人たちのために汗を流してきた。韓国にも1965年に初めて平和奉仕団が派遣され1981年までに2000人ほどの米国の若者が農村と山間僻地で英語教育、公衆保健と職業訓練に尽力した。こうした韓国が世界2位の海外奉仕団派遣国になったというのは本当に誇らしいことだ。

だが一皮めくれば悩みも少なくない。まず最も大きな問題は海外奉仕に対する青年たちの熱意が冷めていることだ。海外旅行が現在のように自由でなく、費用も相対的に高かった90年代には異国的な生活での魅力に引かれ志願する若者は少なくなかった。また、現在よりも職探しが難しくなく、海外奉仕活動に行くことが支障になると考えなかったという。だが史上最悪の就職難を体験している最近では状況が変わった。ワールドフレンズのチャン・ジェユン本部長は「就職が難しくなるほど、どうにか国内にいて機会をつかまなければならないという切迫感に陥った若者が多くなったようだ」と分析した。

開発途上国で望んでいる人材と奉仕希望者間の資質が合わないのも少なくない問題だ。これらの国はほとんどがコンピュータ、自動車整備、建築など実務的な技術を学ぶことを望んでいるという。これに対し韓国の志願者の相当数は専門的な技術よりは井戸を掘ったり農作業を手伝うなど体を張った活動を考えて応募するということだ。このためKOICAでは適切な人材を探すのに苦労しているという。

こうした問題が解決されるには「採用時に海外奉仕をした若者の経験を高く評価する風土が根付かなければならない」とチャン本部長は主張した。これと関連し、KOICAのイ・ミギョン理事長は「海外奉仕経験が良い働き口を得るための立派なキャリアの役割をするよう、特に国際機関に進む近道になるよう努めている」と説明した。
COPYRIGHTⓒ 中央日報日本語版  2018年07月16日 11:52
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