生鮮食品・日用品のネット注文　韓国が世界１位＝日本は２位

インターネットでの生活必需品の買い物が世界で最も活発な国は、韓国であることが分かった。

ＩＴ（情報技術）業界によると、市場調査会社のカンター・ワールドパネルが２０１５年６月～１６年６月の１年間の世界主要国の生活必需品市場で電子商取引が占める割合を調査した結果、韓国は１６．６％に達し、２位の日本（７．２％）に２倍以上の差をつけて圧倒的１位だった。

　３位は英国で６．９％だった。その他の上位圏の国・地域はフランス（５．３％）、台湾（５．２％）、中国（４．２％）など。

　先ごろインターネット通販大手のアマゾン・ドット・コムが高級スーパーのホールフーズ・マーケットを買収し、大きな話題を呼んだ米国は、オンラインでの購入比率が１．４％で１０位にとどまった。

　ＩＴ業界では、韓国でインターネットでの買い物が高い人気を得たのは、技術の発展と家族形態の変化が重なった結果だとの見方を示している。

　スマートフォンでのショッピングに慣れた３０～４０代が主な消費者層となったことで「食料品などは直接見て買わなければならない」との認識が弱まり、共働き世帯と単身世帯が増えてオンラインで生活必需品を注文する習慣が広まったとの分析だ。

　インターネットでの買い物サービスの競争も激化している。

　韓国ではイーマート、ロッテマートなどの大型スーパーがオンラインでも主導権を握っており、Ｇマーケット、ロッテドットコムなどのインターネット通販が今年に入って生鮮食料品などを配達する新たなサービスを開始し、形勢逆転を狙う。

　インターネット大手のカカオも、今年４月にイーマートと提携してコミュニケーションアプリ「カカオトーク」で簡単に生活必需品を注文できるサービスを開始したほか、ネイバーも同様の買い物サービスを運営している。

　ＩＴ業界の関係者は「近ごろは良質の食料品を希望の時間に配達してもらい、すぐに食事をしようという消費者の需要が大きく伸びており、業者が生鮮食料品の品質強化とレシピの提供など、差別化に力を入れている」と説明した。