サムスンのスマートカー事業、半導体に続く主力事業になるか

サムスンのスマートカー事業が「ポスト半導体」になるだろうか。サムスン電子が伊フィアット・クライスラー・グループ（ＦＣＡ）の自動車部品事業部門マニエッティ・マレリ買収の動きに業界は「サムスン電子の自動車部品事業に対する構想は当初知られたものよりはるかに大きいようだ」と反応した。

同社が車両用ＩＴ装備を作る電装事業部を権五鉉（クォン・オヒョン）副会長直属で設置したのは昨年１２月。わずか８カ月前だ。先月世界最大の電気自動車メーカーＢＹＤの株式５１００億ウォン相当を取得したというニュースが伝えられてから３週間で再びグローバル自動車部品メーカー買収のニュースが飛び込んできたのだ。一部では「積極的な動きを見ると電装事業を半導体事業水準に育てようとしているのではないか」との分析が出ている。

業界はサムスン電子がマニエッティ・マレリを買収する場合、モジュール形態の部品供給で競争力を高めるとみる。サムスン電子はいまでも半導体とディスプレー、カメラなど自動車に搭載される主要電子部品を世界の自動車メーカーに供給している。だがこれらの部品を別々に供給する場合には競争力が落ちるというのが悩みだった。

このため業界では「サムスンが実力のある自動車部品メーカーを買収し製造競争力を高めるだろう」という予測が持続的に出されてきた。ソウル大学のソ・スンウ知能型自動車ＩＴ研究センター長は、「サムスン電子が保有する半導体やバッテリーなど電子産業の競争力を既存の自動車部品メーカーのハードウェア的競争力と結合するなら世界的水準になるだろう。電装業界でサムスンがグローバル企業と競うにはノウハウを持つ部品メーカーを買収するのが最も速い道」と解説した。

サムスン電子が電装事業を強化するのは、市場の成長が他の事業より急で、核心競争力がサムスン電子がすでに保有している競争力と重なるためだ。自動車の核心部品はＩＴ部品に急速に代替されている。米市場調査会社ストラテジーアナリティクスは現在３５％水準の自動車の電装部品比率が２０２０年には５０％を超えるものと予想する。市場調査機関トレンドフォースは２０２０年ごろにはスマートカーの生産割合が世界の自動車の４分の３になると予想した。それこそ「走るコンピュータ」のスマートカーの時代がもうすぐ開かれるという話だ。

スマートカー市場では自動車メーカーより電子メーカーが主導権を握る可能性が大きい。スマートカーの頭脳の役割をする半導体をはじめ、ディスプレー、カメラ、バッテリーなどはスマートフォンの核心部品と重なる。燃費向上補助装置や電動コンプレッサーなどは冷蔵庫やエアコンを作る時に使われる。グローバルＩＴ大企業が自動車市場に挑戦状を出し続けているのはそのためだ。アップルはフォード出身のエンジニアを迎え入れ自動運転電気自動車開発プロジェクトの「タイタン」を進行中だ。自動運転技術を主導しているグーグルは累積３００万キロメートル以上の試験走行に成功した。中国シャオミもやはり昨年スマートカー関連特許を提出した。

韓国電子通信研究所（ＥＴＲＩ）のチェ・ジョンダン室長は「今後スマートカー市場では自動車にどのような骨組みを使ったかより、どのようなソフトウェアで車が動くのかがさらに重要になる。自動車市場の主導権はＩＴ企業が持っていくだろう」と予想した。

サムスン電子が今後も自動車メーカーと協力を強化するだろうというのが業界の見通しだ。電装事業技術開発や供給先拡大などでシナジー効果を出せるためだ。李在鎔サムスン電子副会長もこれまでゼネラルモーターズ（ＧＭ）、トヨタ、フォルクスワーゲン、フォードの最高経営陣と接触を続けてきたという。アップルやグーグルなどＩＴ企業もベンツ、ＢＭＷ、アウディ、トヨタなどと合従連衡しスマートカー市場に向け走っている。

チェ・ジョンダン室長は「サムスン電子は半導体事業で最高水準の技術を保有しているが、電装部品分野ではこれからがスタート。技術競争力強化のためならば多様な自動車メーカーと協力し、必要であれば買収合併も積極的にしなければならないだろう」と話している。