昨年の世界テレビ市場　韓国勢が一人勝ち＝日中は低迷

世界のテレビ市場の約８割を占める韓国、中国、日本の勢力図に変化が生じ、韓国メーカーの一人勝ちが鮮明になってきた。

　米調査会社のディスプレイサーチが１４日までに発表した資料によると、昨年、中国企業のテレビ販売台数は前年比２４０万台減少し、日本は同３２１万台減少した。一方、韓国は４６７万台増加した。

　世界市場で韓国企業は８７０５万台、中国は５１２０万台、日本は４４１６万台を販売した。韓国は販売台数ベースのシェアが２０１３年の３６．２％から２０１４年は３７．１％に上昇した。

　金額ベースでも韓国企業は売上額を前年比１５億６０４０万ドル（約１８８３億円）増やした。中国企業は２０１４年の売上額が前年比２３億１５８０万ドル減少した。日本企業も同２１億３７６０万ドル減少した。

　金額ベースでも韓国のシェアは４１．９％から４３．９％に上昇した。高価格帯製品に強い韓国企業はこれまで、販売台数ベースでは中低価格帯中心の中国に差をつめられていたが、昨年は台数、金額ともに韓国は増加し、中国は減少した。

　サムスン電子は量子ドット技術のプレミアムテレビ戦略モデル「ＳＵＨＤテレビ」、ＬＧ電子はフルハイビジョンの約４倍の解像度を持つ４Ｋ対応の有機ＥＬテレビなど高い技術力を前面に押し出し、さらにシェアを拡大する方針だ。