韓流の利益を得たのは韓国より日本

観光ＪＡＰＡＮ”建国…次期政府の課題は“観光ＫＯＲＥＡ”

＃１．先月１８日、東京から１５０キロほど離れた温泉観光地箱根。火山活動で数万年前に生成された芦ノ湖を横切る遊覧船の船着き場には韓国人たちでごった返す。日本政府のＰＲで韓国人にもよく知られるこの地を訪れた韓国人観光客たちは「日本語は分からないが、旅行にはほとんど問題がない」と話す。交通はもちろん、ホテルやショッピングまで観光に必要なところにはすべて韓国語が表示されているからだ。

＃２．東京のショッピングメイン・ストリートである新宿三越デパート３階の衣類売場には、最近採用された韓国人販売社員が勤務する。急増する韓国人顧客確保のための戦略的選択だ。効果は的中した。３０代後半の韓国人女性販売社員は「韓国から来た顧客」が「言語の壁」で購入をあきらめることはほとんどなくなった」と明らかにした。

今年、日本を訪問した韓国人観光客数が歴代最高の２６０万人にのぼる。４０年ぶりに韓日観光客数が逆転する見込みだ。今年１～１０月の集計ではすでに逆転している。予約現況を考慮すれば、年末まで日本には２６０万人、韓国には２２０万人が入国し、年間最大４０万人ほどの違いがあるものとみられる。両国の観光客逆転は１９６５年の韓日国交正常化以来初めてだ。

◆「韓国人観光客は神様」＝日本は２００２年以後、韓流ブームが起こり、韓国人が日本に来やすいインフラ構築を始めた。「お客様は神様です」という日本の商人精神が韓流を逆にチャンスとした。

日本は列島に入る道から整備を始めた。地方自治体の知事らは国内航空会社が国の敷居が磨り減るほど何度も訪問して路線開設交渉をした結果、韓国→日本路線は２１に増えた。一方、日本→韓国路線は仁川（インチョン）、釜山（プサン）、済州（チェジュ）の３路線にすぎない。

道を開くと今度は民間企業が、少しずつ韓国語案内の拡大を始めた。東京のデパート伊勢丹と三越は韓国人社員を採用し、秋葉原と多慶屋ショッピングセンターは韓国人はもちろん、免税方法を教えてくれる韓国語放送まで流している。

韓国人観光客誘致をめぐる都市間の競争も奏功した。九州が温泉とゴルフ観光で韓国観光客を誘致すると、東京はショッピング、関西地方は歴史や文化財を掲げて韓国人誘致を始めた。北海道は雪と氷をテーマに韓国人を誘う。日本の地下鉄にハングル案内文が付けられたのはこのような都市の韓国人誘致競争に始まったのだった。

日本の２大都市の大阪は１０月２４～２５日に「アジア重要都市会議」を開いた。アジアの主要メディアを集めたこの席には大阪、京都、奈良、兵庫のような日本の関西地方の主要都市がすべて参加し、観光資源の豊かさと長所を訴えた。

◆韓流を利用することができなかった韓国＝過去５年間“訪日”韓国人は２倍に増えたが“訪韓”日本人はむしろ減っている。これは円安の余波も大きいが、インフラの影響がもっと大きい。日本国際観光振興機構関係者は「もっと根本的な原因は韓国に日本人の足を向けさせるインフラが不足している」と本音をもらした。地下鉄はもちろん、高速バスには日本語どころかローマ字表記さえ不十分だ。韓国路線が仁川、釜山、済州に制限されているのも韓国行きの足首をつかんでいる。週末旅行で訪れても金曜日午後に到着すればソウルのメイン・ストリートぐらいしか見回れないというのだ。

見どころの多い江原道（カンウォンド）、全羅道（チョルラド）、忠清道（チュンチョンド）にはまだＫＴＸも運行されていない。訪日韓国人が増えて日本語通訳案内員まで大部分日本旅行ガイドとして活躍し、人的インフラの不備までみせている。韓国観光公社関係者は「韓流スターたちの日本現地イベントの乱発で韓国行きが不必要になったことも韓国行きの足を減らしている」と指摘する。韓流のおかげで観光客が増え、経済的に利益を得るものと期待されたが、戦略不在で好機を逃し、実利ある商売をしたのは日本だと判明したわけだ。