「三星抜いて１位になろう」危機を楽しむ日本半導体業界

「世界の半導体市場１位を三星（サムスン）から奪える千載一遇のチャンスだ」――。

日本経済産業新聞は、最近、日本の半導体メーカーのある幹部の発言を引用、「機密費波紋で三星が“経営空白”危機に陥った」と報道した。この新聞はまた、他の半導体市場分析家の話を引用し「新製品の買い替え時期が早い半導体特性上、投資延期は致命的損失はもちろん、国際競争から追い出される原因となる」と分析した。

同新聞は今回の事態を通じて日本の半導体メーカーが起死回生するチャンスに期待していると報道した。日本の半導体メーカーのある関係者は「（三星を除いた）主要半導体会社が大幅の赤字に苦しんでいるが、三星の投資が延期になればＤＲＡＭ半導体需給が一時的に支障を来たし、価格上昇の要因となることがある」と述べた。

三星追い討ちのための連合戦線を形成した日本半導体メーカーが「相手の不幸は私の幸せ」という本音を表したのだ。

米国調査会社であるアイサプライによるとＤＲＡＭは三星電子が今年の７～９月、世界市場シェア２７．７％で１位となった。現在ＤＲＡＭは供給過剰状態で、一部主力製品は１個当たり０．８～０．９ドルで６年ぶりに１ドルを下回っている。

日本で「三星叩き」はあちこちで目撃されている。日本のｏｈ　ｍｙ　ｎｅｗｓは「三星が揺れるだけで終わるのか、それとも完全に崩れるのか。日本でも注目してみる価値は十分ありそうだ。」と報道した。日本共産党機関紙である赤旗は「キム・ヨンチョル弁護士が１９７０年代から韓国の民主化運動をリードしてきた宗教団体とともに三星の政治資金疑惑を暴露した」と伝えた。

産経新聞は先月、三星電子が日本家電製品市場から一部撤収すると「安物というイメージから脱することができなかった」と報道している。

三星に対する虚偽の主張が書かれた本も出回っており「三星電子は国内で営業利益の８７．２％をあげ、国外は１２．８％にすぎない」と主張した。国外市場で安く売りながら国内市場で利益を搾取しているという、事実とは正反対に歪曲した内容を記している。４刷を突破したこの本は韓国語への翻訳まで推進されている。

東京＝金東鎬（キム・ドンホ）特派員