冬季五輪開催地に決まった平昌、３度目の挑戦で悲願達成

【ダーバン聯合ニュース】江原道・平昌の２０１８年冬季五輪招致は２度の失敗を経て、３度目の挑戦でつかんだ快挙となった。また、江原道、スポーツ界、財界が中心となった誘致委員会と韓国政府が一致団結した成果という点で意義が大きい。

　１９９９年、平昌の龍平リゾートで開催されたアジア冬季競技大会の閉会式で当時の金振ソン（キム・ジンソン）江原道知事が冬季五輪の招致に乗り出すことを発表したときは、招致実現に懐疑的な見方が多かった。

　当時、江原道にはスキージャンプとボブスレーの競技場がないという状態だったが果敢に招致に挑戦、２度の失敗を克服し、ついには成功した。アジアでは日本の札幌、長野に続き３番目の冬季五輪招致となる。

　不毛の地だった平昌が五輪招致の歴史に新たな１ページを刻むことができた背景には、失敗を成功につなげるための努力と準備があった。初めて冬季五輪招致に乗り出した１２年前に比べると、平昌は著しく発展した。現代式の宿泊施設が並ぶアルペンシアリゾートは海外と比べても遜色（そんしょく）ないスキーリゾートとして定着し、最先端施設を誇るスキージャンプ台、きれいに整ったノルディックスキー会場は冬季スポーツファンを呼び寄せている。

　数年前と比べると、五輪開催が可能なほど完ぺきに様変わりした平昌は、２月に訪問した国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の評価委員会を驚かせた。評価委は、２度の失敗にもかかわらず必ず五輪を招致するという江原道民の情熱を確認した。

　平昌の冬季五輪招致は、スポーツ界はもちろん、政府と財界が国民の願いをかなえるため力を合わせた成果といえる。最初の挑戦では、政府と財界の協力はあったものの今回のような全面的な協力ではなかった。２度目の挑戦のときは、当時の盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領が直接、ＩＯＣ総会に出席したが、国民的支持を導き出すには物足りなさが残った。

　しかし、今回は平昌冬季五輪誘致委員会が江原道傘下の法人から政府傘下の法人に変わり、冬季五輪招致が国家的課業となった。大韓航空の趙亮鎬（チョ・ヤンホ）会長が誘致委の委員長を務め、斗山グループのオーナーでもある大韓体育会の朴容ソン（パク・ヨンソン）会長も招致活動に力を注いだ。ＩＯＣ委員の李健熙（イ・ゴンヒ）サムスン電子会長は世界を回りながら支持を訴え、李大統領はＩＯＣ総会が開催された南アフリカ共和国のダーバンに国家元首としては過去最長の６日間滞在し、平昌をアピールした。

　誘致委が掲げたモットーは「選手中心、競技中心のオリンピック」。雪上競技が開かれる「アルペンシア・クラスター」と氷上競技が開かれる江陵の「コスタル・クラスター」が大会の両翼を担い、五輪史上最もコンパクトな競技場を配置した。二つのクラスターを鉄道、高速道路、国道などの交通網でつなぎ、選手らの９０％が１０分以内に競技場に到着できるようにした。

　平昌の冬季五輪招致は、韓国を冬季スポーツ強国に発展させる土台になると予想される。韓国は冬季五輪誘致に成功したことで、フランス、ドイツ、イタリア、日本、ロシアに続き、世界４大スポーツ大会の夏季・冬季五輪、サッカーのワールドカップ、陸上の世界選手権をすべて招致した国となった。