ＫＡＲＡ「日本の収益１～２％」、所属事務所「両親らの突出行動」

５人組グループＫＡＲＡのハン・スンヨン、ニコル、カン・ジヨンのメンバー３人が所属事務所のＤＳＰメディアを相手に専属契約解約を通知した。法務法人ランドマークは１９日、「ＤＳＰ側に専属契約を解約すると通知した」と明らかにした。パク・ギュリ（リーダー）とク・ハラは今回の“団体行動”から抜けた。当初ク・ハラも契約解約通知に合意したが、この日午後に所属事務所を訪れ、「内容をまともに把握できなかった」として立場を覆した。パク・キュリ側も一部メディアを通じ、「契約条件に不満もなく、ＤＳＰを信じる」と明らかにした。

ＫＡＲＡは昨年日本だけで２５万枚以上のアルバムを販売し、新韓流を引っ張ってきた代表的なアイドルグループだ。テレビ東京ドラマ「ＵＲＡＫＡＲＡ」にも出演するなど、２００７年のデビュー以来最高の全盛期を突っ走っている。今回の突然の決定に、現在も法的紛争中の東方神起の前轍を踏むのではないかという見通しが出ている。５人組男性グループの東方神起は２００９年にユチョン、ジェジュン、ジュンスのメンバー３人が契約解約を求め脱退し、現在はＪＹＪという別のチームとして活動中だ。

◆昨年日本であげた収益だけで１８０億ウォン＝ランドマーク側は「（ＤＳＰが）メンバーらが望まない芸能活動に対する無条件な強要と人格冒とくがあり、各種無断契約が結ばれた」とし、「これによってメンバーらが体験した精神的な苦痛は言葉で表現できない」と主張した。「所属事務所はＫＡＲＡを金儲けの手段としてだけ利用しており、信頼関係が回復できないほど破綻した」と付け加えた。

だがＤＳＰ側は「収益に敏感な一部メンバーの両親らの突出行動」とみている。ＫＡＲＡは昨年、日本だけで約１８０億ウォン（約１３億円）の収入を上げたとされる。韓国に比べ相対的に低い収益配分をめぐり一部メンバーの両親と所属事務所があつれきを生じさせてきたという。

日本のレコード流通会社とＤＳＰはそれぞれ８５％と１５％の割合で収益を分けるように契約を結んだとされる。各種費用を除けばメンバーらには平均１～２％程度の収益が入る。ある芸能プロダクション関係者は、「韓国歌手は日本進出初期にＫＡＲＡと同水準の契約を結ぶのが一般的」と説明した。ＤＳＰはこの日午後に報道資料を出し、「収益配分はＫＡＲＡに有利な立場で精算されており、入金されると同時に即メンバーに同時配分した」と明らかにした。

一部メンバーの両親たちはＤＳＰイ・ホヨン代表の経営空白も問題にした。イ代表は昨年初めに脳出血で倒れ現在も入院中だ。

ＫＡＲＡの不和説は昨年１２月から少しずつふくらんでいた。「ＫＡＲＡの某メンバーの母親が新しい事務所と協議を進めている」といううわさが飛び交った。韓国演芸製作者協会のアン・ジョンデ会長は、「ＫＡＲＡの３メンバーを背後で操っている勢力があるという噂が盛んだ。協会レベルでＫＡＲＡ関連の案件を議論したい」と話した。

◆ＫＡＲＡはどこへ？＝契約解約を公式化しただけにＫＡＲＡは解散の手順を踏む可能性が大きくなった。専属契約解約を要求してから１年余りにわたり法的攻防を行っている東方神起と似た格好だ。３人（脱退）と２人（残留）に分かれたのも似ている。契約解除を主張した３人が別のチームを組んで活動する可能性もある。だがＤＳＰ側は交渉の可能性を残している。「当事者間の調停と和解を通じ円満に問題を解決し、大韓民国を代表する女性グループとして継続して活動することを願っている」と明らかにした。