外国人パワーエリート、半分以上に韓国人配偶者

帰化外国人で初めて韓国観光公社社長になったイ・チャム氏、盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権当時に公企業社長就任の提案を受けた駐韓米商工会議所のジェフリー・ジョーンズ前会長、セブランス病院国際医療センターのイン・ヨハン（ジョン・リントン）所長…。彼らには▽韓国に長く住み▽韓国語が流暢で▽配偶者が韓国人−−という共通点がある。

中央日報が韓国社会の外国人パワーエリート８２人を対象にアンケート調査を行った結果、既婚者５４人のうち韓国人配偶者を持つ人は３０人だった。以前の配偶者が韓国人だったケースも１人あった。

このうち半分の１５人が１０年以上韓国に長期滞在中だった。韓国人配偶者が外国人が韓国に根を下ろす契機になるという解釈が可能だ。以前は宣教師や平和奉仕団として訪れて韓国に居続けるケースが多かった。しかしアンケートの結果、宣教師や平和奉仕団の出身者は４人にすぎず、全員韓国人の配偶者がいた。

韓国で長期にわたり生活しながら帰化したケースは珍しい。ある外国人は「韓国人と結婚しいくら長く住んでいても本当の韓国人にはなれないようだと考えるため」と話す。しかし彼らが帰化しないのは母国の国籍を維持する方が有利な側面が多いためだ。

ジェフリー・ジョーンズ前会長は「引退しても韓国に住むだろう」としながらも、「私は米国人だ」と話す。「私の役割は韓国と米国の架け橋だが、帰化すれば米国人は見くびるだろう」と話した。

イ・チャム社長は例外的だ。「韓国社会に寄与しようと徹底して自己管理を行い準備してきた」と述べた。起亜自動車顧問を務めながらオーナーらにデザイン経営を提案し、直接ドイツに行きピーター・シュライダー副社長をスカウトするほど韓国企業のために働き、母国であるドイツのロビイストとして働いたことはないという。