メダル至上主義は止め、楽しみながら成果を出すスポーツにしなくては＝韓国

中央日報は「リモデリング韓国スポーツ」シリーズを企画・取材し、韓国国内だけでなく英国、ドイツ、日本など海外スポーツ専門家たちの多様な声を聞いた。

彼らの提言を要約すると、▽スポーツは国の教育・福祉事業と考えるべきで▽エリートスポーツと生活スポーツを統合する革新的な政策を作り▽専門性を備えたスポーツ行政家を適材適所に配置しなければならない――ということだ。このためにはエリートスポーツと生活スポーツ、学校と運動場に分かれた韓国スポーツ政策の境界を崩さなければならない。生涯周期別にスポーツを楽しんで健康な生活を楽しめるよう支援する統合プログラムが必要だということも専門家らの共通した意見だった。

英国コベントリー大学のブヌア・セノクス教授（スポーツ経営学）は「２０１２年のロンドン五輪で英国が良い成績を出すと、英国人は宝くじの収益の一部をエリートスポーツに投資することを支持した。しかし英国政府は昨年１２月に『スポーティングフューチャー（Ｓｐｏｒｔｉｎｇ　Ｆｕｔｕｒｅ）』という政策を発表した。スポーツがウェルビーイング（ｗｅｌｌｂｅｉｎｇ）の手段になり、身体だけでなく精神健康のためにも活用されるようにしたもの」と話した。セノクス教授はまた「最近コベントリー大学の調査の結果、ロンドン五輪前後に（エリートスポーツ支援が増え）学校スポーツとクラブスポーツが萎縮した。五輪のメダルだけが目的でなく、国民みんなのためのスポーツ政策を展開しなければならない。韓国のスポーツ政策立案者は支援の優先順位から慎重に決めなければならない」と付け加えた。

ロンドン大学バーベック校のリチャード・タコン教授は「五輪でメダルを取るからと生活スポーツ参加率が高まるものではない。時間と経済的余裕があってこそ運動をできる。幼いころから運動する習慣を作ることが重要だ。スポーティングフューチャーは５歳の子どもから運動をするように誘導する」と説明した。

東亜（トンア）大学生活体育学科のチョン・ヒジュン教授は「ハンドボールでは選手層が薄いせいで８月のリオ五輪で４４歳のオ・ヨンラン選手が引っ張り出されるように出てきた。韓国スポーツの素顔があらわれた場面だ。国家主義を根元に成長したエリートスポーツを廃止する時期だ。今後（２０２０年・２０２４年）２回程度五輪で金メダルを取れなければどうなのか。これまでのシステムを整備しスポーツリーダーシップを正しく立て直して、国民の信頼から得なければならない」と話した。チョン教授は「韓国スポーツの弊害は体育入試から始まる。運動部の学生の９９％が大学進学を目標にする。この過程で授業権が保障されず、各種不正が発生する。入試と指導者教育システムを根こそぎ変えなければならない」と強調した。

２００４年アテネ五輪卓球金メダリストであるユ・スンミン国際五輪委員会（ＩＯＣ）委員は「スポーツ選手が引退後社会に戻ることができる教育プログラムが必要だ」と明らかにした。京畿（キョンギ）大学のパク・ソンジュン教授（スポーツ経営学）は「米国では名門大学に進学するにはスポーツ活動が必須だ。『スポーツする学生』『勉強する選手』を作らなければならない」と話した。