B.A.P所属事務所「奴隷契約なかった」…メンバーの主張と違いすぎ？

グループＢ．Ａ．Ｐ（ビーエイピー）のメンバー６人全員が所属事務所を相手に「専属契約無効確認」訴訟を起こしたことが伝えられたが、これに関してＢ．Ａ．Ｐ所属事務所が２７日に反論の立場を明らかにした。

ＴＳエンターテインメントは「これまで当社は所属アーティストであるＢ．Ａ．Ｐのさまざまな活動を支援し、共同の目標を達成するためにまい進してきた」とし「Ｂ．Ａ．Ｐは１０月２８日に公式チャネルを通じて明らかにしたように、相互間の配慮と信頼の中ですべての公式スケジュールを最小化して休息を取っていた」と伝えた。

ＴＳエンターテインメントは続いて「最近、アーティストの同意で今後の活動計画を調整しているところ、突然起こされた訴訟に記事を通じて接することになった」とし「具体的な事実は確認中。ただ、一部の報道を通じて伝えられた訴訟の論点『不公正契約条項』や『奴隷契約』の要素は一切存在しておらず、アーティストへの一方的な不当処遇も全くなかった」と明らかにした。また「当社は該当訴訟の件と現在の状況に対して確認を迅速に終えて公式に対処していく予定」と発表した。

これに先立ちＢ．Ａ．Ｐメンバーは「２０１１年３月から所属事務所と専属契約を締結したが、この契約が所属事務所にだけ有利でメンバーには不利な条項で形成されている」とし「契約期間が７年以上。一般的な慣例に比べて非常に長い」としていた。また「芸能活動によって発生する収益配分が所属事務所に有利で契約の解除・解約または損害賠償や違約の罰則規定も非常に不利」と主張した。続いて「２０１２年１月に正式デビューして現在まで合計１１枚のアルバムを発売した」と明らかにした。しかし「デビュー後の収益金は１人当り１８００万ウォンに過ぎない」と主張した。

最近、韓国芸能界で専属契約をめぐる紛争が続く中、人気グループのＢ．Ａ．Ｐの訴訟で再び波紋が広がり、大衆文化界への関心が集まっている。