世界の金融市場、新興国ショックが先進国も揺さぶる

グローバル金融市場がまたけいれんを起こした。先週末にアルゼンチンで始まった“金融けいれん”が北米とアフリカ、欧州を経て２７日に韓国など東アジア市場まで襲った。この日ＫＯＳＰＩは１．５６％（３０．２２ポイント）下落した１９１０．３４で取り引きを終えた。為替相場もドルが急騰し不安なスタートを切ったが勢いは落ち着き前取引日より３．２ウォンのドル高となる１ドル＝１０８３．６ウォンで取り引きを終えた。しかしマレーシア・リンギットはドルと比べこの３年間で最低に下がった。日本と中国の株価も２％以上落ち込んだ。そのため新興市場恐怖指数（ＶＩＸ）が昨年１０月以降で最高値を記録した。

今回の世界的な金融不安は２度目のけいれんに当たる。昨年８月にインドやトルコなどの通貨価値が下落し１度目のけいれんが起きた。昨年６月に米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のバーナンキ議長が量的緩和縮小の方針を公開したためドルの流れが米国に逆流したためだ。この日ロイター通信は専門家の話として、「世界の金融市場が４カ月ぶりに再び新興国ショックに揺れている。世界の資産と通貨市場が巨大な下落の渦の中に引き込まれている」と伝えた。欧州の株価も一斉に下落で始まった。

ただけいれん自体は危機ではない。落ち着き再発しなければ茶碗の中の渦で終わる。今回のけいれんの山場は２８～２９日に開かれるＦＲＢの通貨政策決定機関である連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の決定だ。フィナンシャルタイムズは２６日、「今月末に退任を控えたバーナンキ議長が最後にどのような選択をするのかがカギ」と報道した。

バーナンキ議長にとっては任期中最も難しい決定を、退任を目前にした時点で下さなければならない苦しい立場になった。ウォール街の雰囲気は現在７５０億ドルである量的緩和規模を１００億ドル追加で縮小するとみている。しかし退任するバーナンキ議長が世界の金融市場を恐怖に追いやる悪役をあえて引き受けるかは未知数だ。後任のイエレン議長に決定を先送りする名分もある。

ブルームバーグは「バーナンキ議長が量的緩和縮小カードを選択すれば金融けいれんはさらに激化しかねない。その終わりはいくつかの新興国の危機である可能性が大きい」と予想した。まさに１９９７年型の通貨危機だ。フィナンシャルタイムズは「崖っぷちに追いやられた７～８カ国のうち３～４カ国は通貨危機に陥りかねないという不吉な見通しが提起されている」と伝えた。

ただ、ＦＲＢがどのような決定をしようが、韓国が９７年のような通貨危機に直面する可能性は大きくないとみられる。外貨準備高が３４００億ドルを超えており、９７年の２０４億ドルに比べ１６倍以上ある。経常収支黒字も着実に出している。スイス系投資銀行のＵＢＳは最近の報告書で、「ウォンが新興国の通貨で最も有力な生存候補」と評価している。