３大通貨の流動性“津波”が韓国に押し寄せる

　日本銀行が１９日に追加量的緩和に出たことから韓国は世界の主要３大通貨のドル、ユーロ、円の流動性の津波を避けることができなくなった。日本銀行がこの日、国債買い入れ規模を８０兆円に拡大した措置は本質的には景気浮揚効果を狙ったものだ。だが、当面は米国とユーロ圏の無制限な金融緩和に対抗し、円高を阻止しようとする意図が強い。

　米国連邦準備制度（ＦＥＤ）が１３日、金融政策会議を通じて量的緩和第３弾（ＱＥ３）を決めた後、世界の金融市場ではドルが無制限に供給される米国発の流動性津波に対する懸念が高まった。ＦＥＤは住宅景気が確かな回復傾向を見せるまで毎月４００億ドル規模の住宅ローン担保証券（ＭＢＳ）を無制限に買い入れると明らかにした。これは米国がドルを無制限で印刷するという意味だ。円はすぐに急騰し始め、最近１ドル＝７７円まで上昇した。フィナンシャルタイムズは、「米国からあふれるドルを持って海外に行き投資するドルキャリートレードが一層加速化するだろう」と報じた。円高が急速に進むと日本の安住淳財務相は、円売りによる市場介入を示唆することもした。

　この日の日本の追加量的緩和により、韓国、中国、ブラジルなど新興国では円資金が集まる円キャリートレードの復活も予想されている。韓国としては低金利資金の津波への備えが急がれる。主要３大通貨が事実上無制限に供給されることになり、金利差を狙った短期投機資金のホットマネーが急激に押し寄せる可能性が大きくなったためだ。国際資金が集まれば短期的には株価が上がるとみられるが、資本市場が過熱してウォン高が進み、結果的に韓国経済を不安にさせかねない。

　通貨政策は先制的措置が必要だが、すでにタイミングを逃したという指摘も出ている。韓国銀行は１３日に金融通貨委員会を開いたが基準金利を３％で据え置いた。ブラジルはレアル切り上げを防ぐため昨年以後に基準金利を５％も引き下げ、外国人の債券投資資金に税金を課す強力な資本統制策を取っている。ブルームバーグは専門家の分析として、「海外要因により韓国銀行は来月の基準金利引き下げを断行しなければならないというコンセンサスが市場で形成されている」と報道した。

　主要通貨間の“貨幣戦争”に対する議論も拡大している。欧州中央銀行（ＥＣＢ）の無制限な国債買い入れに反対したドイツ連邦銀行のバイトマン総裁は１８日、無制限の資金供給は深刻なインフレを起こしかねないという理由から、ゲーテの作品「ファウスト」を引用し、「ＥＣＢの措置は悪魔の作品」と非難した。