「息子、絶対必要」主婦１０人中１人

韓国既婚女性の半分は息子がいなくてもいいと思っていることがわかった。

１５年前（１９９１年）にはこう考えていた女性は２８％だった。息子が必要だという既婚女性は１０人中１人だけだった。

韓国保健社会研究院が最近、このような内容の「２００６年全国出産力及び家族保健福祉実態調査」報告書を公開した。保健社会研究院が昨年６～８月、夫のいる１５～４４歳の女性５３８６人を面接調査したものによれば「息子が必ずいなければならない」とした回答者は全体の１０．２％にすぎなかった。１９９１年、同調査（４０．５％）に比べおよそ４分の１に減った。

一方「息子がいなくても無関係だ」という回答者は９１年２８．０％から昨年４９．８％と大きく増えた。

チョン・ヨンジュ新羅（シルラ）大学教授（家族老人福祉学）は「息子選好思想が弱くなるのは老後保障が社会と国家の責任問題に変わり、子供に対する依存が減ったから」と分析した。実際に調査対象のうち、老後の生活支援や経済的支援を受けるために息子が必要だという女性は３．６％（複数回答）にしかならなかった。

チョン教授はまた「経済的能力など条件が同じ場合、息子より娘の方が親の面倒をよく見るという観念が大きくなったことも、息子依存度を下げた要因と見られる」と説明した。

しかしボ・サヨン研究チームは「低出産時代に少しでも残っている男子選好価値観の問題は大きい」と指摘した。

研究責任者であるキム・スングォン研究委員は「妊娠をした女性のうち、自然療法や超音波、羊水検査などを通じて息子を生もうと努力したという回答者数は３年前とほぼ同じ水準だった」とし「これは不法的な胎児性鑑定識別と産婦健康に有害な妊娠中絶につながる可能性が高い」と話している。

キム・ジョンス記者